東京で地震に強い家を建てるならRCdesign

秋晴れの東京です。

そんな今日は朝から書類チェック、サッシ屋さんと電話、お問合せ対応、中野区大和町計画検討、板橋区双葉町計画のお客様とお電話、図面作成など。

午後からは大田区北千束計画検討、見積作成、提携会社さん来社打ち合わせ、業者さんと電話、小平市花小金井計画検討、港区高輪計画検討など。夕方は電気屋さん、設備屋さん来社打ち合わせ、文京区根津計画検討、ガス屋さんと電話、お問合せ対応、ミーティングなど、夜は弊社会長主催による横浜ベイスタース優勝祝賀会出席。

ベイスターズのファンって、結構珍しいですよね。でも50年前からの筋金入りなんです。

ではこちら。

免震、耐震、マンション、一戸建て…地震に強い「家」は、ズバリどれ?

家を購入する際に、あなたは何を重視しますか?

交通の利便性や、環境、広さや間取りなど、いろいろあると思いますが、地震大国日本に住む以上、「地震に対する強さ」が気になる方も多いと思います。

しかし「震度7に耐えた家」「○○工法の、地震に強い家」など、たくさんの宣伝文句がある中で、「結局どれが一番強いのかしら?」と疑問になりませんか?

今回は、「地震に強い家」を判断するためのポイントをご紹介いたします。
2017年10月27日 11時50分 日刊Sumai

なるほど。

確かに世の中には、強い家がいっぱいありますね。限られた知識では、一体どれが本当に強い家か、判断がつくはずもありません。

しかし、記事にもありましたが、実はどの謳い文句や文言も「自称」であって、客観的なものではないということを、まずは理解しておかなくてはいけません。

そこで、客観的な物差しとなる規格を作ろうとしたのが、国が進める住宅性能評価制度(住宅性能評価)の耐震等級というものです。

この耐震等級は、建築基準法に定める構造的強度を基準として、確認申請を取得できる強度を耐震等級1とし、耐震等級2は等級1で想定する地震の1.25倍の力を、耐震等級3は等級1で想定する地震の1.5倍の力に耐えられるというのが目安となります。

しかしながら、この等級基準には構造別のルールがあるわけではなく、基本的には木造の地震に対する強度を確保することが目的といえると思いますので、構造によってはデメリットもある基準と言えるでしょう。

記事にあったデータでは、関東大震災では「火災による焼死」、東日本大震災では「津波による溺死」が多く、また阪神・淡路大震災では、「建物の倒壊などによる圧死」が8割だったということで、地震による死亡原因は、地震のタイプにより変わるということです。

しかも、1995年1月におきた阪神・淡路大震災では、震度6の揺れで、約10万5,000棟の家が全倒壊し、このうち「1981年(昭和56年)以降の新耐震で建てた建物」も8%程度倒壊していたということ。

さらに、2000年に木造建物に関する建築基準法が一部改正され、さらに頑丈な建物になり、この基準が一般的に新・新耐震基準と呼ばれていますが、2016年4月に発生した熊本地震では、この「2000年以降の新・新耐震基準の建物」も、2%と少数ですが倒壊してしまったということです。

結局は木造では限界がありますし、無理に強度を上げるにはそれ相応のコストが伴ってきます。さらに、地震時には、倒壊だけではなく、火災や津波などの被害が発生する可能性もあることから、耐震等級だけを求めても、あまり意味がないということになってしまいます。

もし機会があれば、是非試してほしいのですが、木造住宅の壁と、RC造のマンションの壁をバットで殴ってみれば、きっと一目瞭然にその強さを実感できると思います。(本当に実行しないでくださいね)

地震に強い「家」はどれかと聞かれれば、もちろんそれはズバリRC(鉄筋コンクリート)住宅です。

今日もありがとうございます。


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