住まいはRC(鉄筋コンクリート)にしなさい!

東京で家を建てるならRC(鉄筋コンクリート)住宅。 (株)RCdesign(アールシーデザイン)社長の日記です。

備え

いつもありがとうございます。ご愛顧感謝申し上げます。こだわりの一戸建て住宅や2世帯住宅、賃貸併用住宅の安定経営など、住まいに関するノウハウを株式会社RCdesignの代表井上がお届けいたします。

台風やゲリラ豪雨の備えとか。

災害対応住宅を建てるならRCdesign

晴れ時々曇りの東京です。

そんな今日は朝から豊島区千早町計画検討、見積もり作成、来客面談、その後金融機関へ、帰社後は業者さんと電話、お問い合わせ対応など。

午後は世田谷方面へ、大原計画の関係各者さんと打ち合わせなど、ありがとうございます。帰社後は資料作成、見積もり作成、資材発注など。夕方は出版社さん来社打ち合わせ、上石神井計画検討、リフォーム工事計画検討、ミーティングなど。

夏らしい陽気になりましたね。

ではこちら。

あなたの家は大丈夫? 台風やゲリラ豪雨災害に備えよう

近年、大型台風やゲリラ豪雨が原因で浸水被害に遭う家が増えています。被害に遭わないためには、浸水の恐れがある立地や建物の形などについて正しい情報を知ることが大切。危険な建物の見分け方や、どんなことに気を付けたらいいのか、さくら事務所会長の長嶋氏に聞きました。

標高が高いところでも浸水の可能性はある
2019年6〜7月にかけて、南九州では総雨量800mmを超える豪雨に見舞われました。2018年7月の豪雨では、広島県、岡山県、愛媛県など西日本を中心に大規模な土砂災害や浸水が発生し、14府県で死者数が224人。防災白書(内閣府)によると、2004年10月の台風23号、2011年8〜9月の台風12号による豪雨で、それぞれ98人の死者・行方不明者が出ています。
2019年7月25日 8時0分 SUUMOジャーナル

なるほど。

皆さんお感じの通り、近年の日本周辺における気象条件は、確実に東南アジア化していますし、四季のある国から、雨季と乾季という季節感に移行しているように思ったりしますね。

その影響がまさに台風やゲリラ豪雨という現象だと思いますし、毎年更新され続ける最高気温だったりするわけです。

ここまでわかりやすく地球環境が変化しているわけですから、その環境に適応しなければいけませんし、それを怠ってしまうと恐竜のような結果になってしまうかもしれません。

ここ数年でも、今までそんなことは無かったという場所で、浸水が発生してしまうようなことが起こるようになっています。

記事にもありましたが、浸水といえば、海沿いや低地などをイメージしますが、実は内陸部の比較的標高が高いところでも起こる可能性があります。例えば東京都世田谷区の標高は30〜35mですが、ハザードマップを見ると、2m以上浸水する可能性のある地域が沢山あるそうです。

その直接の原因としては、ゲリラ豪雨や長時間にわたる降雨ということになりますが、もう一つの要因として都市の雨水排水能力という問題も指摘されています。

一般的に雨水の排水能力としては、50〜60mm/ 時間を目安として設定されていますが、ゲリラ豪雨の場合などは100mm/ 時間を超えるようになって来ました。いくら一定の標高があっても、排水能力が追いつかなくなれば、水は低いところに流れてしまいます。

弊社でも必ずお客様にご説明をさせて頂きますが、半地下や地下室を設ける場合は、浸水の可能性があるということを前提として考えて頂く必要があります。

記事でもその危険性を書かれていましたが、限られた土地を有効活用するためだったり、高さ制限をクリアするために半地下や地下の利用を考えるのは、一つの方法としてもちろんアリ何ですけど、それ相応の覚悟を持たなければいけません。

当然のことながら、今時の技術で出来る限りの対策は行うものの、それでも完璧ということはありえません。設置していた排水ポンプの想定処理能力を超えてしまったり、故障や停電などの場合は排水がストップしてしまうこともあり得るということです。

一方で、一般的な水害対策として備えておきたいのが、金銭的な備えるとなる火災保険の「水災補償」ですね。水害はもちろんのこと、竜巻、台風の強風、雷、雹(ひょう)などが対象になります。雪の重みで屋根がつぶれるなどの被害も補償実績があるそうです。ただしオプション契約なので、これから保険に入る場合、すでに保険に入っている場合もよく確認しましょう。

さらに、明日以降も心配な台風や水害で慌てない防災対策として紹介されていたのは、「風雨で飛ばされそうなものを固定するか、室内にしまう」「雨戸やサッシのコンディションを確認する」「敷地内の排水溝や雨水ます、周辺の側溝などにつまりがないか確認し必要な場合は掃除をする」「避難用の備品として懐中電灯、ラジオ、救急用品、飲食物、衣類等、現金、通帳、身分証明書、印鑑、貴重品などを確認しておく」など。

一般的な災害に対する備えとしてご存知の通りだと思いますが、最近は避難のタイミングも重要とされていますので、いざというときにどこに避難するかなど、想定をしておくこと良いでしょう。

災害に強い住まいなら、RC(鉄筋コンクリート)住宅がオススメです。

それでは。

今日もありがとうございます。


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耐震意識の高い県とか。

東京でRC住宅を建てるならRCdesign

晴れの東京です。

そんな今日は朝から書類作成、その後中央区湊の現場へ、現地調査と打ち合わせなど。その後練馬区の不動産会社さんで打ち合わせ。

午後に帰社後は建材メーカーさんと電話、解体屋さんと電話、新小岩のお客様とお電話、三鷹計画検討など。夕方は西東京市計画検討、図面作成、見積もり作成、提携会社さんと電話、お問い合わせ対応、ミーティングなど。

ではこちら。

耐震意識の高い“耐震県”ランキング、1位は?

耐震意識の高い“耐震県”1位は○○県――。木造耐震設計事業など手掛けるエヌ・シー・エヌは3月15日、「耐震に関する全国意識調査」の結果を発表した。

この調査は全国の2,889名を対象に、「住宅の耐震意識」と「地震への備え」についてたずねたもの。その都道府県別の回答率をスコア化し、各設問のスコアを合計した値をもとに“耐震県”ランキングを作成した。
2019年3月15日 9時13分 ナリナリドットコム

なるほど。

やはり耐震意識というものに関しては、地域によって温度差があるもののようですね。

早速結果を見てみると、ランキングは上位から1位「神奈川」、2位「岩手」、3位「兵庫」、4位「宮城」、5位「青森」という順位になっていました。

皆さんちょっと疑問に思われるのではないでしょうか、やはり東日本大震災や阪神淡路大震災で被災した地域が多くランクインするのはわかるものの、神奈川がなぜ1位なのでしょうか。

記事によると、神奈川が耐震の認知・理解などを示す「住宅の耐震意識」で4位で、「地震への備え」では1位と両項目で高いスコアを記録した結果、耐震県総合1位となったということ。

それにしても、なんでそんなに意識が高いのか、記事では神奈川県には東日本大震災による県外からの転入世帯が多くあり、被災経験の中でより高い耐震意識を持つ方が多くなっているのではないかと分析していました。

神奈川県は海岸線も多いですし、すでに津波による被害の想定もされていることもあるでしょうから、そういう環境もあって、意識が高まっているのかもしれませんね。

さて、一方で気になる下位3県は45位「京都」、46位「島根」、47位「広島」ということです。これまであまり地震の被害を経験されていない地域だったりするのかもしれませんが日本である以上、地震に対する備えは決して怠ってはいけません。

続いて記事にあった質問で、地震に対しての備えについてという問いでは、地震に備えて「備蓄している」(40.7%)、「避難経路を知っている」(61.2%)という結果があり、都道府県別に見ると、備蓄は「東京」「千葉」「神奈川」と首都圏に集中していて、避難経路については「長野」「神奈川」「沖縄」が上位となっていたのも、地域性が出ているように思いました。

そして「地震に備えて行っていること、または行おうと思っていること」をたずねた質問では、全体で最も多かったのは「日常品・非常持ち出し品の用意」(63.2%)、次いで「家具などの転倒防止策」(43.2%)、「避難所の確認」(41.2%)などの回答となっていました。これらは比較的行いやすいということのように思います。

同じ問いの回答でショックだったのは、「耐震性の確認」や「住まいの耐震化」については、それぞれ19.0%、9.1%にとどまってしまっていて、これは問題視しなければいけないのではないでしょうか。

もちろん多くの方が行っている備蓄なども大切なことに代わりありません。しかしそれはあくまでも一時避難のためであったり、生き延びた後のことに対する備えです。

人命と財産をしっかり守るということが何よりも優先で、そのためには耐震性を確認し、不足しているならば補強をするか、新たに耐震性の高い建物に建て替えをすることが、当面緊急を要することなんです。

地震に限らず、自然災害での被害を最小限にする。そのために有効なのはRC(鉄筋コンクリート)造で建てるということです。

それでは。

今日もありがとうございます。


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大地震への備えが保険って。

東京で地震に強い家を建てるならRCdesign

晴れの東京です。

そんな今日は朝から板橋区双葉町計画のお客様にご来社頂き打ち合わせ、ありがとうございます。業者さんと電話、その後金融機関へ、帰社後は家具屋さんと電話、文京区根津計画のお客様とお電話、書類作成など。

午後は商社さんと電話、来客面談、資料作成、板橋区弥生町のOBオーナー様とお電話、見積作成、電気屋さん来社打ち合わせなど。夕方は図面作成、墨田区本所計画検討、ミーティングなど。

もしかして、何かの花粉が飛来してきているかもしれません。

ではこちら。

大地震で建物倒壊が心配!耐震診断より地震保険でカバーって、それで大丈夫?

内閣府が防災に関する世論調査を実施したところ、建物倒壊への不安が高いものの耐震診断を実施していない人が多いことが分かった。大地震への備えは、地震保険と考える人が多いようなのだが、果たしてそれで大丈夫だろうか?

まず、「災害の被害に遭うことを具体的に想像したことがある自然災害」を聞くと、最多だったのは「地震」で、実に81.0%の高さだった。さらに、「大地震が起こったとしたら、どのようなことが心配か」を聞くと、最多だったのは「建物の倒壊」の72.8%で、次いで「家族の安否確認ができなくなる」の61.3%だった。
2018年2月7日 7時30分 SUUMOジャーナル

なるほど。

これはまたちょっと残念な調査結果ですね。

8割以上の方が地震による被害を想像していて、実際に建物の倒壊を心配されている方も7割を超えているにもかかわらず、実際に行っている対策は地震保険への加入ということのようです。

はっきり言って、これでは全く震災に対する備えが出来ていないと言える状況です。

記事にあった調査では、地震被害や大地震による建物倒壊への不安が高い回答に反して、「耐震診断を実施しているか」については、「実施している」が28.3%、「実施していない」が51.5%。実施していない人のうちでも、「今後、実施する予定がある」は3.5%という寂しい数字になっています。

そこで「大地震が起こった場合の備え」を聞くと、「地震保険への加入」という回答が最多の46.1%、「食料や飲料水、日用品の準備」が45.7%、「停電時の足元灯や懐中電灯の準備」が43.3%という、とても悲しくなる回答でした。

ここで今一度大切な事をお伝えしておきますが、大地震への住宅の備えを考えるとき、まずは被災時に「建物が倒壊しない」こと、「家具・家電が落下しない」こと、「燃えない」ことなどが重要なんです。

最も優先しなければいけないのは、自身や家族の命を守ることです。他人事と思っていると想像し難いかもしれませんが、被災時に生き残ってこそ、その課題が日常生活への備えや住宅の改修・建て替えなどの対策となります。

地震に対する備えとしては、「耐震診断の実施(結果によっては耐震改修の実施も)」と「家具・家電などの落下防止」についてすぐにでも実施率することが望まれます。

特に、今の耐震基準より低い「旧耐震基準(1981年5月31日以前の建築確認が適用)の住宅」や「2000年基準よりも前(2000年5月31日以前の建築確認が適用)の木造一戸建て」については、耐震診断を実施して住宅の耐震性を確認してください。

勘違いされている方も多い地震保険では、被災者の当面の生活の安定を目的とした保険ですので、住宅の建て替え費用まで補償されるものではありませんし、地震保険は火災保険とセットで契約するもので、契約金額は火災保険の30〜50%以内といった制限もあります。

さらに、もし地震で住宅が倒壊しても、原則として住宅ローンは免除されませんので、あくまで地震保険は、被災後の生活を立て直す一時金ということを理解して、地震に強い住宅にしておくというのが王道ということです。

今朝には台湾で大きな地震が発生したというニュースがありました。まだ詳細がわかりませんが、被害が拡大しないことを祈るばかりです。

日本には倒壊せずに燃えることもない、地震に強いRC(鉄筋コンクリート)住宅を建築する確かな技術があります。もしこれから家を建てるなら、RC住宅を強くオススメいたします。

それでは。

今日もありがとうございます。


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今年も3.11が来ました。

東京で防災住宅を建てるならRCdesign

晴れの東京です。

そんな今日は朝から文京区本郷計画検討、税理士さんと連絡、書類作成、信用金庫さん来社打ち合わせ、お問い合わせ対応、豊島区西巣鴨計画検討など。

午後は練馬区高松計画検討、図面作成、文京区小石川計画検討、ガス会社さんと電話、資料作成、文京区本郷でご検討のお客様とお電話、ありがとうございます。文京区大塚3丁目計画検討など。夕方は小石川のお客様とお電話、お問い合わせ対応、ミーティングなど。

年度末の進捗はいかがでしょうか。何かと忙しい時期ですが、平常心で頑張りましょう。

ではこちら。

今年も「3.11」がやってきた 防災意識が低くなった人は約○割にとどまる

今年も「3.11」がやってきた。東日本大震災から6年──決して風化していることはないが、実際、地震予測情報配信サービス「予知するアンテナ」を提供するテンダ(東京)が全国の20代から50代までの男女400人を対象に実施した「地震に関する防災意識や行動」についての調査によると、人々の防災意識はまだまだ高い状態にある。

東日本大震災後に防災意識に何かしらの変化があった人は4人に3人に上ったものの、その後も北海道十勝地方南部、長野県北部、熊本県など各地で大きな地震が起きたためなのか、この6年間で防災意識が変化したか聞いたところ、意識が高くなった人は約4割、当時と「変わらない」人は約5割という結果に。一方で、防災意識が低くなったという人は12.5%にとどまり、今なお防災意識の高さが窺える。
2017年3月10日 12時19分 OVO [オーヴォ]

なるほど。

時間の感覚は人によって違うものだと思いますが、今の私には時の経つのがとても早く感じられます。

さほど記憶力に自信があるわけではありませんが、そんな私でも6年前の震災時の状況はかなり鮮明に思い出すことが出来ます。

震災時の年齢もあるかもしれませんし、どこで誰とどのよな状況で過ごしていたか、などによっても記憶されている内容はまちまちかもしれません。

そんな中で今日の記事によれば、この6年間で防災意識が下がったという人はわずかに12.5%ということで、高い意識を持ち続けられているということが嬉しいですね。

確かに、記事にもあるように大きな地震が定期的に発生していたり、他にも自然災害の発生している状況が続いてしまっていたということがあるかもしれません。

しかしながら、これだけ防災に対する意識が高い割に、その対策はどうかという問いに対して、地震に対して万全の備えを行っている人はわずか3.5%に過ぎないという結果でした。

さらに「特に備えは行っていない」という人が3人に1人にも達していて、備えていない理由としては、46.4%の人が「備えは大事と思いつつ、なかなか行動を起こせないから」としていたり、「面倒くさいから」(19.6%)、「大地震に遭遇したら、仕方ないと思う」(18.9%)という、本当に残念な回答になっていました。

やはり何事も知っているというだけでは、なんら役に立つものではありません。知識は実践して初めて価値のあるものになるのだと思います。

日本人はその誰もが、これまでの大きな犠牲の上にあると思います。その経験は決して無駄にしてはいけませんし、教訓もまた生かしてこそ意味のあるものに出来ると思います。

世界中でもトップクラスの震災経験から学んだ経験、そこから生まれた技術や知恵は、きっと人類の役に立てるものに違いありません。

今すぐに、考えられる防災対策を行動に移してください。

どんな災害でも、被害を最小限にしたい、そのためにはRC住宅を一つでも多く配置することだと思います。是非ご検討くださいませ。

それでは。

今日もありがとうございます。

  
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