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良い天気の東京です。

そんな今日は朝から品川区豊町計画検討、お問い合わせ対応、大工さんと電話、中野区南台計画検討、電気屋さん来社打ち合わせ、税理士さんと電話、資料作成、文京区小石川計画検討、見積作成など。

午後は図面作成、台東区のお客様とお電話、ありがとうございます。水道屋さんと電話、提携会社さんと電話、出版社さんと電話、成増の不動産会社さんと電話、世田谷区砧計画検討、小金井計画検討など。夕方は大工さんと打ち合わせ、板橋区弥生町計画検討、豊島区駒込計画検討、ミーティングなど。

やっぱり昨晩の強風が木枯らし1号だったようですね。暖かくしてお過ごし下さい。

ではこちら。

「床下浸水がありえない、水害に強い家」=ユニバーサルホームが特集を公開

大雨による床上浸水、床下浸水などの住宅被害は、「もはや他人事ではない」と感じる人が増えている。近年の集中豪雨の多発は、都市化による都市構造の高度化などによって、特に1976年以降に都市部の水害被害は顕著に増加している。

このような状況を受け、新築一戸建ての注文住宅メーカーのユニバーサルホームが2014年10月28日、「建ててからではもう遅い! 水害被害の知られざる実態とその対策 ―床下浸水がありえない家― 」という特集ページを公開した。大型台風やゲリラ豪雨の実態をデータで検証し、改めて、家づくりにおける被害対策を考えるきっかけになる。

特集ページで紹介されているデータによると、2012年の1年間に発生した台風の数は25個で、日本に上陸した台風の数は2個だった。この時の住宅被害は合計で全壊356棟、半壊2539棟、一部破壊1930棟、床上浸水2956棟、床下浸水は1万327棟になっている。

さらに、ゲリラ豪雨などの集中豪雨などによる浸水被害も加えると、2012年には床下浸水が全国で約4万棟、床上浸水が約9000棟になる。1年間の浸水被害額は約1641億円と推定されている。
2014年10月28日 14時0分 サーチナ

なるほど。

さすが大手住宅フランチャイズです。しっかりとしたデータを元に住宅販売の後押しをしてくれています。

今回の切り口は「床下浸水がありえない、水害に強い家」ということで、記事によると木造住宅の基礎に工夫をしているようで、床下そのものが無い構造にしたようですが、耐圧版基礎とあまり変わりがないように感じました。詳細はご確認ください。

そんな中でも役に立つデータもありましたので、ご紹介しておきましょう。

実際に土砂や下水を含んだ汚泥が床下に浸水した場合、極めて不衛生で臭いも強いため、床をはがして土砂・ごみ等を取り除き、清掃・乾燥、消毒作業など、適切な修繕をしないと、そのまま家に住み続けることが困難になる。ところが、一般には保険でカバーされているのは、床上浸水(または地盤面から45センチメートル超)が発生した場合に限られ、床下浸水の汚泥の除去などには保険が適用されないことになっているそうです。

このため、水害から自宅を守るため、最も被害件数が多い「床下浸水」の対策が重要なポイントになるといえる。近年の集中豪雨の多発、都市化の進展による雨水流出量の増大、人口・資産の集中や地下空間利用の拡大等による都市構造の高度化などによって、都市部における水害被害が増えていることに注意が必要だとしています。

そもそも、建築基準法では、床から直下の地面まで45センチ以上の高さとすることが決められていますので、一般的な木造住宅の場合は床下浸水では保険が適用されない可能性が高いようです。

しかし、最近はバリアフリー設計や、構造的に耐圧版基礎を採用するなど、必ずしも地面から45センチも高くなっていない家も多くなっています(建築基準法的には対策をすればOKです)ので、実際には床上浸水となる場合も多くなっていると思います。

私が心配なのは、一度水に浸かった木材が再度乾燥する時に、変形や歪みが出てしまうことと、腐食が進むことが考えられる点です。

木造住宅の場合、基礎のすぐ上には土台となる木がありますし、そこには柱が立っていますので、この部分が浸水してしまうと、家全体の歪みや強度、耐久性にも影響が出てしまうのではないでしょうか。

水害はもちろん、あらゆる自然災害から家族と財産を守るなら、鉄筋コンクリート住宅が最適です。

それでは。

今日もありがとうございます。


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