住まいはRC(鉄筋コンクリート)にしなさい!

東京で家を建てるならRC(鉄筋コンクリート)住宅。 (株)RCdesign(アールシーデザイン)社長の日記です。

防災意識

いつもありがとうございます。ご愛顧感謝申し上げます。こだわりの一戸建て住宅や2世帯住宅、賃貸併用住宅の安定経営など、住まいに関するノウハウを株式会社RCdesignの代表井上がお届けいたします。

防災の意味に地域差があるとか。

東京で防災住宅を建てるならRCdesign

晴れのち雨の東京です。

そんな今日は朝から社内ミーティング、商社さんと電話、豊島区西巣鴨計画検討、世田谷区松原でご検討のお客様とお電話、ありがとうございます。金融機関へ、帰社後は書類作成、中野区本町計画検討など。

午後は賃貸物件視察、文京区根津計画、資料作成、図面作成、来客面談、現場視察、西台のお客様にご来社頂き打ち合わせ、お問い合わせ対応など。夕方は設備屋さん来社打ち合わせ、図面作成、高田馬場計画検討、ミーティングなど。

夕方には予定どおり急な雷雨が久しぶりにありました。大気が不安定ということは本格的な春ということです。

ではこちら。

本当にそれで大丈夫?「防災」の意味が、関西と関東で違う!?

自然災害への防災意識は、住んでいる地域によって差が出るもの。
例えば、東北や北海道であれば「大雪」を特に意識しますし、九州や沖縄であれば「台風」に注意することは想像がつきますよね。

そして、全国的に防災意識が高まっている自然災害は、やはり「地震」ですが……。

地震に対する防災意識や災害対策のニーズには、どうやら「関東」と「関西」では違いが見られるようなんです。

マンション契約者を対象にしたある調査。
マンション契約者にとって魅力的な防災・災害関連の設備仕様を見てみると、首都圏と関西とのニーズの違いがみえてきました。
 
首都圏が求めるものは「防災備蓄倉庫」「非常用電源設備」といった、災害後に「しのぐ」設備。
関西では「免震・制震構造」といった、地震に「たえる」設備が求められる傾向にあるよう。
2017年4月3日 12時11分 日刊Sumai

なるほど。

これはなかなか興味深い記事ではないでしょうか。

きっと全国的にはそれぞれの地域でそれなりの防災というものがあるのだと思いますが、記事にあるような明確な意識の差があるとは、始めて知りました。

その要因としては、記事にもありましたが、阪神淡路大震災ではビルやマンション、家屋の倒壊や全壊の被害が多くあったのに対して、関東地域では、東日本大震災後の物資不足や計画停電などの経験があったということで、この災害体験の違いが、このような意識の違いを生み出したと考えられるようです。

確かに、現時点で日本に暮らしている方なら、ほとんどの方がこれらの震災を経験されていると思いますが、震源地からの距離によってもたらされる情報に差があるようです。さすがに少なからず教訓とされているのだと思いますが。

しかしながら、この二つの防災意識、災害に「たえる」、そして災害後に「しのぐ」は、どちらも命を守るためには欠かすことのできない対策であり、どちらが欠けてもいけないもののはずです。

それが育った環境によって無意識のうちに“意識やニーズの差”が生じてしまうということは、本来の防災目的としては片手落ちと言わざるを得ません。

一方で、記事では住んでいるエリアによって、防災情報の手に入りやすさも違うというようなことが書かれていて、地震発生の確率が低い地域や、人口の数、行政の姿勢などによって得られる情報に差があるようですので、日頃から積極的に情報の収集をしておく必要がありそうです。

「災害時のために備蓄食料は何日分必要」という考えも、震災を経験した地域とそうでない地域では差が出ているそうですので、地震発生の確率か低い地区に住んでいるから安心ということではなく、いつどこで起こってもおかしくないものと考えるべきですし、その上で情報収集から始めてみることが大切ですね。

まずは地震や火災に耐えて命を守ること、その上で生き延びるための備えもしっかりしておくということが防災の基本ですので、順番を間違わないようにして欲しいと思います。

災害に耐えられる住まいなら、RC(鉄筋コンクリート)住宅がオススメです。

それでは。

今日もありがとうございます。

 
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今年も3.11が来ました。

東京で防災住宅を建てるならRCdesign

晴れの東京です。

そんな今日は朝から文京区本郷計画検討、税理士さんと連絡、書類作成、信用金庫さん来社打ち合わせ、お問い合わせ対応、豊島区西巣鴨計画検討など。

午後は練馬区高松計画検討、図面作成、文京区小石川計画検討、ガス会社さんと電話、資料作成、文京区本郷でご検討のお客様とお電話、ありがとうございます。文京区大塚3丁目計画検討など。夕方は小石川のお客様とお電話、お問い合わせ対応、ミーティングなど。

年度末の進捗はいかがでしょうか。何かと忙しい時期ですが、平常心で頑張りましょう。

ではこちら。

今年も「3.11」がやってきた 防災意識が低くなった人は約○割にとどまる

今年も「3.11」がやってきた。東日本大震災から6年──決して風化していることはないが、実際、地震予測情報配信サービス「予知するアンテナ」を提供するテンダ(東京)が全国の20代から50代までの男女400人を対象に実施した「地震に関する防災意識や行動」についての調査によると、人々の防災意識はまだまだ高い状態にある。

東日本大震災後に防災意識に何かしらの変化があった人は4人に3人に上ったものの、その後も北海道十勝地方南部、長野県北部、熊本県など各地で大きな地震が起きたためなのか、この6年間で防災意識が変化したか聞いたところ、意識が高くなった人は約4割、当時と「変わらない」人は約5割という結果に。一方で、防災意識が低くなったという人は12.5%にとどまり、今なお防災意識の高さが窺える。
2017年3月10日 12時19分 OVO [オーヴォ]

なるほど。

時間の感覚は人によって違うものだと思いますが、今の私には時の経つのがとても早く感じられます。

さほど記憶力に自信があるわけではありませんが、そんな私でも6年前の震災時の状況はかなり鮮明に思い出すことが出来ます。

震災時の年齢もあるかもしれませんし、どこで誰とどのよな状況で過ごしていたか、などによっても記憶されている内容はまちまちかもしれません。

そんな中で今日の記事によれば、この6年間で防災意識が下がったという人はわずかに12.5%ということで、高い意識を持ち続けられているということが嬉しいですね。

確かに、記事にもあるように大きな地震が定期的に発生していたり、他にも自然災害の発生している状況が続いてしまっていたということがあるかもしれません。

しかしながら、これだけ防災に対する意識が高い割に、その対策はどうかという問いに対して、地震に対して万全の備えを行っている人はわずか3.5%に過ぎないという結果でした。

さらに「特に備えは行っていない」という人が3人に1人にも達していて、備えていない理由としては、46.4%の人が「備えは大事と思いつつ、なかなか行動を起こせないから」としていたり、「面倒くさいから」(19.6%)、「大地震に遭遇したら、仕方ないと思う」(18.9%)という、本当に残念な回答になっていました。

やはり何事も知っているというだけでは、なんら役に立つものではありません。知識は実践して初めて価値のあるものになるのだと思います。

日本人はその誰もが、これまでの大きな犠牲の上にあると思います。その経験は決して無駄にしてはいけませんし、教訓もまた生かしてこそ意味のあるものに出来ると思います。

世界中でもトップクラスの震災経験から学んだ経験、そこから生まれた技術や知恵は、きっと人類の役に立てるものに違いありません。

今すぐに、考えられる防災対策を行動に移してください。

どんな災害でも、被害を最小限にしたい、そのためにはRC住宅を一つでも多く配置することだと思います。是非ご検討くださいませ。

それでは。

今日もありがとうございます。

  
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日本人に必要な防災意識とか。

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良い天気の東京です。

そんな今日は朝から社内ミーティング、豊島区駒込計画検討、書類作成、サッシ屋さんと電話、土地家屋調査士さん来社、原稿チェック、板橋区徳丸計画検討、お問い合わせ対応、小金井東町計画検討、港区元麻布計画検討など。

午後は豊島区池袋計画検討、練馬区春日町の不動産会社さん来社打ち合わせ、高島平7丁目のOBオーナー様へご連絡、板橋区板橋3丁目計画検討、図面作成、練馬区田柄計画検討、立川の業者さんと電話、お問い合わせ対応、世田谷区砧計画検討など。夕方からは宅建協会の新年会出席など。

なぜか筋肉痛なところがあると思っていたら、3日前に軽いスポーツをしたことを思い出しました。

ではこちら。

74%が災害危険地に居住、日本人が持つべき防災意識

日本は「自然災害の宝庫」
日本は地球規模から見ても位置や地形、国土の成り立ちから、「自然災害の宝庫」ともいうべき国です。防風や豪雨を伴う「台風」の通り道であり、四つのプレートが重なる位置で「地震」が多発し、火山の隆起によって形成されたといわれるほど「火山」の多い国です。つまり、異常な自然現象が起きるべくして起こる国です。

また、国土の大半を山岳地帯が占め、平野が少なく、人の住める場所が少ないのも特徴です。自然災害とは「防風、豪雨、豪雪、洪水、高潮、地震、津波、噴火、その他の異常な自然現象による被害」と定義されていますが、異常な自然現象が発生しやすい国に多くの人が暮らしているため、それだけ災害による被害も増加します。そして、幾度となく繰り返されてきた復興への道のりが、日本人の国民性を形成してきたのかもしれません。
2015年1月19日 13時0分 JIJICO

なるほど。

一昨日には阪神淡路大震災から20年が経ち、多くのニュースなどで取り上げられていましたね。

私個人的には、まだまだ記憶に新しいと思っていましたが、震災直後の写真と、復興後の現在を見比べたりすると、やはり時間の経過を感じます。しかしながら、その復興という部分では、必ずしも地元住民の皆さんが元の生活を取り戻せたかというと、それは少々違うようでした。

行政主導での再開発で一見綺麗な町並みになっているところでも、シャッター通りが増えていたり、再開発完成までの時間を待ちきれずに、他の手段をとった方も多いとか。

災害で壊れたものを直すことは出来ますが、直すまでに時間が経っていれば、人間は確実に歳を取りますし、また必ずしも直せるものばかりではないということも、現実としてあるんですね。

記事にもありましたが、先日には国土交通省がまとめた推計で、国民の74%が災害危険地に居住しているとの発表がありました。これは、これまでの日本の発展に伴い、人口が増加してきた結果、以前なら人が住まなかった地域でも、居住スペースに変えてきた証ともいえます。

ちょっと冷静に考えれば、日本では自然災害の危険性と生活の利便性を天秤にかけながら、山を切り開き、海を埋め立て、居住スペースを広げてきたということがわかります。

結果として、昨今の豪雨による土砂災害や火山の噴火、地震、各地での豪雪など、大規模な自然災害が連続して発生していることにつながっていると思います。

まずはご自分の暮らす地域にどのような災害が、どの程度の規模で発生することが考えられるか。各行政機関や自治体では、過去に発生した災害データを基にした「ハザードマップ」を作成していますので、一度は確認しておきましょう。

ここにきてやっと日本人の認識も変わってきたように思います。自然災害とは地震だけでなく、津波や落雷、異常気象による竜巻や台風、これらに伴う土砂崩れ、火山の噴火など、多種多様な自然災害が発生しています。

そこで、近年では防災対策の考え方が変わり、災害発生後の復旧・再発防止の対策ではなく、事前の予防と人的被害の回避・軽減を主体とした、「備える対策」に変化しているそうです。

各自治体では、命と暮らしを守るためのハード整備に重点が置かれ、災害への備えとして、水や食料だけでなく、自助・共助・公助の精神を含み、家庭・地域・企業・各種団体などへの働き掛けも盛んに行われるようになってきました。

記事にあるように、自然災害の宝庫である日本に住んでいる限り、どこに住んでいても危険度はさほど変わりません。しかし、自然の怖さと命を守る対策を知らないことで、危険度は一気に高まってしまうということ。つまり、自然災害の危険度は、住む場所ではなく、自身の防災意識の在り方で変わるということです。

国民ひとり一人の防災意識がもっとも大切になりますが、住まいに関してはRC(鉄筋コンクリート)造の住宅に住むという選択が、一つの災害対策になるということを、もっと多くの方に知って欲しいと思います。

それでは。

今日もありがとうございます。


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