日本で家を建てるならRCdesign
晴れて暖かくなった東京です。
そんな今日は朝から足立区足立計画検討、図面作成、東計画検討、賃貸管理業務、文京区音羽計画検討、書類作成、提携会社さんに連絡、信用金庫さんと電話など。
午後は原稿作成、その後千石計画の現場へ、お客様と現場視察、打ち合わせなど、近隣住民さんと協議、帰社後は図面作成、蓮根の不動産会社さんと電話など。夕方は蓮根計画検討、足立計画検討、お問合せ対応、資料作成、ミーティングなど。
屋外時間が長めだと目の痒みが増しますね。
ではこちら。
「火山灰の量30cm以上で家屋倒壊など命の危険…避難を」富士山噴火の際の住民が取るべき対応まとめた報告書を政府が公表
まさかとは思いますが、政府や行政が検討している時にも噴火が起きる可能性はあります。自衛手段としては防災住宅としてRC住宅に住むこと、もちろん太陽光発電などのエネルギー確保をしておけば、最低限の生活は維持出来ます。
災害大国日本で家を建てるなら、RC住宅が良いかと思います。
それでは。
今日もありがとうございます。
晴れて暖かくなった東京です。
そんな今日は朝から足立区足立計画検討、図面作成、東計画検討、賃貸管理業務、文京区音羽計画検討、書類作成、提携会社さんに連絡、信用金庫さんと電話など。
午後は原稿作成、その後千石計画の現場へ、お客様と現場視察、打ち合わせなど、近隣住民さんと協議、帰社後は図面作成、蓮根の不動産会社さんと電話など。夕方は蓮根計画検討、足立計画検討、お問合せ対応、資料作成、ミーティングなど。
屋外時間が長めだと目の痒みが増しますね。
ではこちら。
「火山灰の量30cm以上で家屋倒壊など命の危険…避難を」富士山噴火の際の住民が取るべき対応まとめた報告書を政府が公表
富士山で大規模噴火が発生した際、大量に降る火山灰の量に応じて住民の取るべき対応などをまとめた報告書を政府が公表しました。
報告書では、住民の取るべき対応として、灰の量が30cm未満のステージ1〜3のエリアでは原則自宅などで生活を継続するように求めています。
2025年3月21日 16時43分 FNNプライムオンライン
なるほど。
これは富士山で大規模噴火が起きた際に懸念される首都圏の降灰を巡り、政府の有識者会議が本日21日、対策指針をまとめたということ。
いやはや、一般国民の中で富士山が大規模噴火するなんて、想像している人はほぼゼロに等しいくらい、ほとんどいらっしゃらないのではないでしょうか。
しかし、これは将来的には必ず噴火をするそうです。 明確にいつ噴火するとは言えませんが、そう遠くない将来、必ず噴火すると言われていますね。
富士山が噴火する場合、基本的にはマグマ噴火だそうですが、いろいろなタイプの噴火が考えられるそうです。
記録によれば、富士山は、江戸時代の1707年（宝永4年）に起きた宝永噴火が最後に噴火した記録として残っています。これは約300年も前のことで、富士山噴火の歴史の中で最後の大噴火とされています。
もちろんそんな大噴火は起こらないで欲しいですが、今のあのシルエットが変わってしまうのもまた避けたいところです。
2025年3月21日 16時43分 FNNプライムオンライン
なるほど。
これは富士山で大規模噴火が起きた際に懸念される首都圏の降灰を巡り、政府の有識者会議が本日21日、対策指針をまとめたということ。
いやはや、一般国民の中で富士山が大規模噴火するなんて、想像している人はほぼゼロに等しいくらい、ほとんどいらっしゃらないのではないでしょうか。
しかし、これは将来的には必ず噴火をするそうです。 明確にいつ噴火するとは言えませんが、そう遠くない将来、必ず噴火すると言われていますね。
富士山が噴火する場合、基本的にはマグマ噴火だそうですが、いろいろなタイプの噴火が考えられるそうです。
記録によれば、富士山は、江戸時代の1707年（宝永4年）に起きた宝永噴火が最後に噴火した記録として残っています。これは約300年も前のことで、富士山噴火の歴史の中で最後の大噴火とされています。
もちろんそんな大噴火は起こらないで欲しいですが、今のあのシルエットが変わってしまうのもまた避けたいところです。
記事にあったのは、ステージ1〜3のエリアでは原則自宅などで生活を継続するように求められていましたが、そんな時に肝心の家が無事であって、生活できる状態を維持出来ているかが問題です。
一方で、灰の量が30cm以上のステージ4のエリアでは、家屋の倒壊など命の危険があることから避難を促していましたので、その辺りの見定めは難しいところですが、灰が積もっても倒壊しない家にしておくことが必要ということに違いありません。
一方で、灰の量が30cm以上のステージ4のエリアでは、家屋の倒壊など命の危険があることから避難を促していましたので、その辺りの見定めは難しいところですが、灰が積もっても倒壊しない家にしておくことが必要ということに違いありません。
また火山灰による影響が長期化する可能性もあることから、飲料水や食料品などは、可能であれば2週間分を備蓄することが望ましいとする指針を示しています。
さらに懸念される大量の火山灰の処理についても対策が示され、道路など優先的に処理が必要な火山灰の量はおよそ3100万立方メートルと推計されるということです。
このため、処分場を用意するほか、埋め立てや海への投棄など様々な手段を組み合わせて処分するとしています。
検討会の座長は、「火山灰は首都圏など遠距離まで被害をもたらす可能性のある現象」としたうえで、車の通行などが困難となったり停電などが起きる可能性もあることから、「介助が必要な人は、役所の人と相談し、どのように対応するかを考えて欲しい」と呼びかけています。
政府は、地域で降灰対策を考える際の参考となるよう、手続きを経たうえで今後、すみやかにガイドラインを公表したいとしていました。
まさかとは思いますが、政府や行政が検討している時にも噴火が起きる可能性はあります。自衛手段としては防災住宅としてRC住宅に住むこと、もちろん太陽光発電などのエネルギー確保をしておけば、最低限の生活は維持出来ます。
災害大国日本で家を建てるなら、RC住宅が良いかと思います。
それでは。
今日もありがとうございます。
