災害に強い家を建てるならRCdesign

朝は雨のち曇りの東京です。

そんな今日は朝から書類作成、社内ミーティング、賃貸管理業務、事務組合さんと電話、杉並区西荻北計画検討、見積作成、サッシ屋さん来社打ち合わせ、文京区千石計画検討、見積作成、所沢市計画検討、お問合せ対応など。

午後は足立区足立計画検討、見積作成、提携会社さんと電話、書類作成、東日本橋計画検討、組合事務作業、蓮根計画検討、図面作成など。夕方は見積作成、お問合せ対応、ミーティングなど。夜は事務組合の会合出席。

昨日はロックの日でしたね。

ではこちら。

いざとなった時でも慌てない! 災害にガジェットの備えあれば憂いなし

日本は世界有数の地震大国である。今年1月の能登半島地震はもちろんのこと、東日本大震災、阪神淡路大震災など、わずか20年の間に大きな被害をもたらした地震が多数発生している。大雨による災害も年々甚大になっている。2023年に発生した土砂災害は1471件に達している。

台風の通り道にもなっていて、多い時に1年で10個もの台風が上陸する。日本人にとって、災害に遭遇する確率は決して小さくないのだ。決して「不測」の事態ではない、さまざまな災害に対して、最新のガジェットやアプリで防災対策を施そう。
2024年6月10日 16時0分 BCN+R

なるほど。

いつもお伝えしているとおり、災害大国日本で暮らすにはそれ相応の備えが必要ですね。これからの季節では、台風やゲリラ豪雨による災害が発生する確率が高まりますので、より意識をして生活しなくてはいけません。

日本での災害は、もちろん日時を選んでくれる訳ではありませんし、さらに複合的に発生する場合もありますので、より被害が大きくなってしまうこともあります。

記事にあったのは、電線が切れれば停電になる。被災地の親類知人が心配で電話をかける人が集中すれば、電話がつながらなくなる。スマホも基地局に被害があればつながらない場合がある。便利になりすぎた日本では、便利が当たり前のように思いがちだから、その便利が消滅したら生存の危機にさえなりかねない。

何かあった時に備えて、最低3日間、可能であれば一週間、全ての便利が消え失せた世界でもサバイバルできるようにしておくことで、安心して暮らせる。とありました。

そこで、今回紹介するのは「地震津波の会」というそのものズバリなネーミングのアプリでした。このアプリは、緊急地震速報を受信すると、想定震度、発生場所を日本地図で表示するとともに、到達までの時間をカウントダウンするそうです。

残り時間が分かれば、今できる避難行動をある程度選択できる。短ければとりあえず倒れそうなものから離れる、到達までの余裕がありそうなら、机の下などに隠れるなど、安全な避難行動がとれるのだ。

ちなみに、記事にあった地震の時の避難行動として覚えておきたいのは屋内の場合としては、
(1)倒れてくる家具がない場所、(2)窓がない場所(ガラスが割れて怪我をする可能性がある)、(3)閉じ込められない場所(トイレなど狭くて物が少ない場所は悪くないが、建具が歪む可能性があるので、ドアは開けておくこと)、(4)余裕があれば、机やテーブルの下に隠れる、(5)手近にクッションや座布団があればそれで頭を守る――など。ということ。

なお屋外の場合は、(1)建物のそばを離れる(寄らば大樹の陰、という感じでついしっかりしてそうな建物のそばに寄りたくなるが、建物は倒壊する恐れがある。高層ビルならばガラスが割れて落ちてくる可能性もある)、(2)電柱や看板などがない広い場所(街中ではなかなかないけれど)、(3)車道から離れる(運転手が操作を誤るなどして車が突っ込んでくるかもしれない)――などとなるそうです。

ちなみに紹介されていた「地震津波の会」アプリは、その名の通り津波の情報も表示する。海辺近くにいる時は、津波情報に留意して、いち早く避難行動をとることが大切。東日本大震災の経験からも明らかだ。地震津波の会アプリには、世界初のテクノロジーとして「津波レーダー」の情報も表示されるので、津波に対してより早くより正確に状況を把握できる。

次に、無事地震や津波から自分の身を守れたが、もし自分が外出中に災害に遭ったら離れている家族の身が心配だ。「学校に行っている子どもは大丈夫だろうか」「家にいるはずの妻は」「離れて暮らしている両親は」など。そこで、家族や親の安否を確認するために、スマホで電話をする。

いまだに東日本大震災の時の記憶は鮮明に覚えていますが、あの時は地震発生後10分もしないうちに、電話は繋がらなくなりましたね。一方でラインやツイッターなどのネット環境を使用するアプリなどでは、かろうじて連絡が取れていました。

そこで、次に記事で紹介されていたのは、例えば「ココダヨ」というアプリ。

このココダヨは、緊急地震速報などに連動して、災害があった時、登録メンバー全員に位置情報を自動送信して、安否と居場所を同時に確認できるという防災アプリ。同アプリでグループ設定した人専用のグループチャットも用意されているということ。

家族が離れて暮らしていたり、行動範囲が広い活動をされているというような場合には、こんなアプリを入れておくのも良いかと思います。

さらに状況が悪化して、スマホもメールもSNSも使えなくなった時、最後の手段として頼りになるもの。それは「公衆電話」だそうです。

記事によれば、近頃、すっかり見かけなくなってしまった公衆電話だが、それもそのはず。08年頃まで30万台あった公衆電話は、19年に15万台と半減しているのだ。ただ、この公衆電話、実は災害にめっぽう強いということ。

今やテレフォンカードは「絶滅危惧種」だろうが、もし引き出しのどこかに残っていたら、財布などに忍ばせておくといいだろう。そして、キャッシュレス全盛の時代とはいえ、10円玉と100円玉を緊急時の公衆電話用に持っておくことも安心につながる。とも書かれていました。

さらに、最終手段として、被災地内の家族のスマホなどは通話制限がかかっているため公衆電話からでもつながらないだろう。そんな時に備えて覚えておきたい安否確認方法が、「災害用伝言ダイヤル」だということでした。

このサービスはご存知の方も多いと思いますが、個人間でメッセージをやり取りする手段として80年代に登場したが、ケータイの普及とともに16年に廃止されたサービスです。

しかし、災害時に有用な連絡手段となるため、災害用伝言ダイヤルとしてその仕組みが継続されている。災害用のため普段は使えませんので、いざという時のために練習しておくことができないのですが、接続すれば音声ガイダンスが流れるので使い方に迷うことはないようです。

覚えておきたいのは「171」という電話番号だけ。安否確認をするためのサービスだから「い・な・い」という語呂合わせで覚えておきましょう。

出来れば災害には遭遇しないのが一番ですが、万が一の防災対策として、デジタルツールとアナログツールをバランスよく取り入れておくことが大切なのかもしれません。

地震だけではなく、どんな災害にも最強の強さを発揮する家、RC住宅を是非ご検討ください。

それでは。

今日もありがとうございます。

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