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晴れ時々曇りの東京です。
そんな今日は朝から社内ミーティング、新規お問い合わせ対応、和光市でご検討いただいているお客様にご来社いただき打ち合わせ、ありがとうございます。北区赤羽計画検討、港区高輪計画検討など。
午後はご近所のお客様にご来社いただき打ち合わせ、練馬の不動産会社さんと電話、その後ガス会社さん来社、資料作成、世田谷区代沢計画検討など。夕方は千住寿町計画検討、中野区沼袋計画検討、文京区小石川計画検討、練馬区栄町計画検討など。
昨日のシトシト雨も止んで、暖かくなりました。今年の秋は暖かいですね。
ではこちら。
「首都圏で巨大地震」不安６割 ストレス慢性化の懸念も 筑波大調査
首都圏が巨大地震に襲われると不安に感じている人は、１都２県の住民の６割を超え、半数以上の人が地震やそれに伴う景気の後退を不安視していることが筑波大の松井豊教授（社会心理学）らの調査で６日、分かった。東日本大震災から半年が経過しても余震や原発事故による放射能問題が収束せず、ストレスが長期化していることを示した形で、社会不安が慢性化することも懸念される。１１日から静岡市で開かれる地域安全学会で発表する。
調査は東京都、神奈川、埼玉両県の住民を対象に９月中旬、インターネットで実施。社会や個人生活、地震、放射能などに関する約２０項目の中から、不安に感じることをすべて選ぶ方式で、２０〜５９歳の男女７８３人の回答を分析した。
全体で最も多かったのは「南関東に巨大地震が起こる」で、３分の２に当たる６６・４％が不安に感じていると回答した。首都直下地震への懸念とみられる。次いで「東海沖や東南海で巨大地震が起こる」（５４・８％）、「不況が深刻になる」（５２・９％）の順だった。
2011年11月07日01時29分提供：産経新聞
なるほど。
それにしても首都圏で６６％もの人が巨大地震に対して不安を感じているとは驚きです。
とはいえ本来ならば、もっともっと以前からこのくらいの数値であってもおかしくはない、と言うかそうでなければいけなかったと思います。
今回の調査は、まだ東日本大震災から半年余りでの調査だったので、さすがに記憶に新しいということから、このような調査結果になったのではないでしょうか。
いつもお話ししているように、世界有数の地震大国であり、災害大国である日本に住み続けるには、それ相応の覚悟と対策が必要なはずです。
ドイツのミュンヘン再保険会社が発表した報告書「大都市・大リスク」によれば、津波や地震などが起きた場合の被害が、世界で最も大きい大都市は、東京・横浜圏だと警告しているのをご存知の方は意外と少ないようです。
東京・横浜圏の「リスク指数」は７１０で、２位のサンフランシスコの１６７を圧倒的に引き離しているんです。ちなみにロサンゼルスが１００。大阪・神戸・京都圏が９２と続いていることからも、その危険度は際だっていますね。
しかし、これまでにも日本は多くの巨大地震や津波、台風、などの自然災害を経験してきましたが、一般国民の中では意識が薄れる中、少なからず専門家の中では着々と技術革新や防災対策を進めてまいりました。
ですが、そんな安全性も求めなければ手に入らないという状況だと思います。逆に言えば求めさえすれば、手に入れることが可能ということです。
大地震に対する恐怖や不安がある方には是非ＲＣ（鉄筋コンクリート）住宅をオススメいたします。せっかくの住まいでストレスを感じることなく、安心して理想のライフスタイルを実現して欲しいと思います。
それでは。
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