住まいはRC(鉄筋コンクリート)にしなさい!

東京で家を建てるならRC(鉄筋コンクリート)住宅。 (株)RCdesign(アールシーデザイン)社長の日記です。

ハザードマップ

いつもありがとうございます。ご愛顧感謝申し上げます。こだわりの一戸建て住宅や2世帯住宅、賃貸併用住宅の安定経営など、RC住宅と住まいに関するノウハウを株式会社RCdesignの代表井上がお届けいたします。

家づくり講座は土地選び

安全な家を建てるならRCdesign

晴れの東京です。

そんな今日は朝からお問合せ対応、板橋区蓮根計画検討、北区上十条計画検討、書類作成、原稿作成、賃貸管理業務、郵便局へ、帰社後は組合事務、資材発注、見積作成など。

午後は賃貸管理業務、施設管理、原稿作成、北区西ヶ原計画検討、提携会社さんと電話、足立区足立計画検討など。夕方は文京区千石計画検討、資料作成、見積作成、横浜市神奈川区計画検討、ミーティングなど。

あっ、今日で11月が終わってしまうじゃないですか!また明日から全速力で走りたいと思います。それでは土曜日恒例の家づくり講座第545回をお届けいたします。どうぞお付き合いください。

最近、毎年のように記録的な大雨による被害が発生していますね。

今年も各地で発生した豪雨では、多くの住民が避難指示(緊急)の対象になりました。

その後の台風による甚大な被害を目の当たりにして、土地選びの重要性を痛感した方も多かったようです。

一般的に、自分が暮らす地域に避難指示が出た場合、
・災害に対応した指定緊急避難場所へ避難する
・近隣のより安全な場所・建物等に避難する
・その時点に居る建物に留まる場合、より安全な部屋等に移動する
といった行動を推奨されていますよね。

しかし、
・避難場所までの経路に増水した河川がある
・自宅に留まるのは不安だが、病気等で避難できない家族がいる
・避難所がペットを受け入れていない
などの事情で、避難したくてもできない場合があります。

これは、決して他人事ではありません。

あなたは、土地探しの際にハザードマップを調べていますか?

気に入った土地を見つけたら、その都度チェックしてみてください。

ハザードマップは定期的に更新されるので、鮮度の高い情報を捉えるようにしましょう。

そういえば、以前に改訂された江戸川の水害ハザードマップは、「ここにいてはダメです」「ほとんどの地域が浸水します」といった強烈な言葉が話題になりましたね。

あなたもご覧になりましたか?

たとえ自宅は安全でも、周囲の浸水時間が長ければ、その間自宅に籠城する羽目になるかもしれません。

そんなリスクを少しでも減らすには、土地探しの際に、冠水や土砂災害の危険性が低い、安全な土地を選ぶことが大切です。

災害の種類によって、安全な避難場所は異なります。

新居の候補地を見つけたら、大雨や強風などの災害を想定して、
・それぞれの災害に対するリスクはどうか
・避難場所まで安全に避難できるか
について考えてみましょう。

家族がより幸せに暮らすためには、安全性の高い土地に、家族の健康を守る家づくりをするのが大前提です。

利便性も大切ですが、安全性は何より優先されるべきでしょう。

自治体によっては、防災ラジオや防災無線などを通じて、さらにきめ細やかな情報発信をしています。

そんな活動も、土地選びの参考にしたいですね。

とにかく安心して暮らすなら、絶対的に強いRC住宅をご検討ください。

それでは良い週末を。

今日もありがとうございます。

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ハザードマップ見た?

災害対策の家を建てるならRCdesign

晴れの東京です。

そんな今日は朝から図面作成、日野市計画検討、大工さん来社打ち合わせ、信用金庫さん来社打ち合わせ、税理士さんと電話、賃貸住戸軽作業、荒川区西日暮里計画検討など。

午後からは渋谷区計画検討、司法書士さん来社打ち合わせ、検査立ち会い、図面作成、池袋方面へ、金融機関、帰社後は葛飾区新小岩のお客様にご連絡、図面作成など。夕方はお問い合わせ対応、業者さんと電話、社内ミーティングなど。

秋らしい良い陽気になりました。

ではこちら。

ハザードマップ、「見たことがない人」が約4割 - 台風シーズン前に確認を!

日本各地に台風が上陸する季節となりました。自宅周辺にどのような自然災害が起きやすいか予測した「ハザードマップ」を活用して大雨や浸水などに備えておきたいところです。

ところが約4割の人がハザードマップを見たことがないというアンケート結果もあり、まだまだ浸透しているとはいえません。今回は自然災害に備えるための「ハザードマップ」の見方と活用法をご紹介します。
2019年9月24日 20時55分 マイナビニュース

なるほど。

これはなかなか問題ですね。

これだけ自然災害が多くなっている状況で、まさか自分だけは大丈夫とか、根拠のない自信を持たれているわけではないと思いますが、ハザードマップすら確認していない人が約4割もいるとは驚きです。

ご存知のとおり、近年は地震に豪雨、土砂災害、浸水など、さまざまな自然災害が各地で頻発していますが、日本では夏から秋にかけて発生するのが、台風とそれに伴う風水害ですので、まだまだ気が抜けません。

記事にも書かれていましたが、水の影響は恐ろしく、住んでいる場所によって浸水や洪水、内水(大雨で下水道管や水路がいっぱいになり、マンホールなどから水があふれること)、土砂災害などの被害が発生します。そのため、都市部でも山間部でもまったく風水害と「無縁」と言い切れる人は少ないということです。

今回の記事では、損保ジャパン日本興亜が2019年7月に発表したアンケート調査のデータということで、この結果によると、「ハザードマップを見たことがないと答えた人(知っているけれど見たことがない、ハザードマップを知らない、どこで見られるのかわからないと答えた人)」は、約4割にのぼるという結果でした。

今月だけでも毎週のように台風が上陸していて、その被害や各地の惨状はニュースなどでもご覧頂いていると思いますが、そんな中で少しでも被害を少なくできる可能性があるとすれば、あらかじめその危険性や可能性を確認して、考えられる対策を行っておくことだと思います。

早速記事でも紹介されていた「国土交通省 ハザードマップ」を検索してみましょう。

このサイトでは、国土交通省のハザードマップのポータルサイトになっていて、「重ねるハザードマップ」か「わがまちハザードマップ」が出てきますので、必要な情報を確認してみましょう。

自宅周辺はもちろん、勤め先や子どもの学校など、家族が日頃生活している場所をチェックしておかれると良いと思います。

さらに、記事に書かれていたのは、ネット環境で見ることはもちろんのこと、同時に紙でも保管しておき、警報が出たときは家族と相談できるようにもしておくのがおすすめということでした。

やはり紙のよいところは、小さな子どもでもイメージができ、情報を書き込んでおき、持ち運びしやすい点ということ。

ほとんどの区役所や行政の出張所などでも配布していますので、自宅にない人は、役所に足を運んだついでに入手しておき、保管しておくこと良いでしょう。

それでは。

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液状化しない土地とか。

東京で安全な家を建てるならRCdesign

雨のち曇りの東京です。

そんな今日は朝から和光市下新倉計画検討、図面作成、サッシ屋さんと電話、商社さんと電話、資材メーカーさんと電話、日野市計画検討、業者さんと電話、お問合せ対応など。

午後からは三鷹方面へ、お客様と打ち合わせなど、ありがとうございます。夕方帰社後は中野区大和町計画検討、お問合せ対応、荒川区西日暮里計画検討、ミーティングなど。

富士山では初冠雪を観測したそうです。どおりで寒いわけです。

ではこちら。

専門家に聞いた…「液状化」しない土地選び5カ条 ハザードマップ以外に自分でチェックする方法も

北海道の地震では、札幌市内の住宅地で液状化の被害が生じた。全国の自治体で液状化のハザードマップを作成しているのは約2割。

いまの自宅の土地や、これから住もうとする土地が液状化する危険性をチェックする方法はないのか。専門家に聞いた。

液状化は、地震の揺れで地下水と地中の砂利がまざり、液状になって地表に噴出する現象だ。札幌市清田区でも約5ヘクタールにわたり住宅の敷地や道路が陥没し、住宅が傾いたり道路が割れたりする被害が続出した。
2018年9月26日 17時6分 ZAKZAK(夕刊フジ)

なるほど。

現在お住いの地域がどのような地盤なのか、またこれから土地探しをされる方も、出来るだけ安全な場所を探したいと思っていることと思います。

記事にもあったように、北海道の地震では内陸部の住宅地が液状化してしまい、大きな問題になっていますが、これまでは2011年の東日本大震災の際に発生した、千葉県浦安市での液状化などのように、沿岸部で発生するイメージが強かったと思います。

しかし、北海道で明らかになったのは、内陸部でも谷や沼を埋めた場所は地盤が緩く、水が集まりやすいとされるている場所で発生していました。すでに数十年が経過した造成地の場合などでは、元の地形が分かりにくくなっていることが被害を大きくしてしまったかもしれません。

さて、記事にあった土地選び5か条ですが、
まず一つ目はハザードマップ。 
液状化が起きやすい地域かどうかを確かめる早道がハザードマップですが、実は作成している自治体は42都道府県の365市町村で、約2割にとどまっているという残念な結果です。記事によれば栃木、島根、山口、長崎、大分の5県はゼロだったとか。

そこで、次からはハザードマップがない場所はもちろん、マップが存在する場所であっても、自分で土地の情報を調べる方法について紹介しています。

その2としては古い地図や航空写真を調べる。
国土地理院のホームページや図書館などで、宅地造成前の地図や航空写真、地形図などを見ることができる。「例えば、谷の部分は黒っぽい色になっているので分かる」そうです。

その3は現地に足を運ぶ。
やはり「宅地造成が進む前から住んでいた地区の長老格に、土地が以前はどうだったか聞くのもよい」ということ。さらに実際に現地で調べる方法として、「雨が降った2〜3日後、地面にビニールシートなどを敷いて置く。翌朝、シートの裏側に水滴が付いていたら浅いところに地下水がある証拠だ」そうです。

その4は地名を参考にする。
これはご存知の方も多いと思いますが、「大阪の梅田はかつて『埋田』だった。『新開地』『新地』など、新たに開発されたことを示す地名もある」とか。東京でも世田谷、渋谷、四谷、日比谷など、かつて「谷」だった場所も地名から分かるということ。

ただし、「地名辞典などで調べるのも一手だが、勝手な解釈のもあるので、うのみにしてはいけない」というのが注意点ということです。

最後は切土か盛土か。
記事にもありましたが、高度成長期に開発された東京の多摩ニュータウンなど新興住宅地では、多くは丘陵地を切り開いているが、全てが安全というわけではないということ。

基本は「(高い地盤を削って平らにした)『切土(きりど)』よりも、(低い地盤を埋めて平らにした)『盛土』の部分は危険」ですので、造成前の航空写真などで確認すると良いということです。

これらが液状化しやすい土地の見分け方となりますが、ご存知の通り地盤の良い場所というのは、昔から人が住んでいるところで、山の手と言われたりする場所は土地も少なく、価格も高くなる傾向がありますね。

都市部では、宅地不足から新しく住宅地を開発する必要があって、田畑を転用したり、埋め立てして住宅地としてきた経緯がありますので、現在からは想像できないような状況だったところも多いものです。

もし、現在のお住いや建築予定地が液状化の危険性があるという場合でも、現在の技術なら正確な地盤調査を元に、地盤改良工事などを行うことで、液状化を止めることも可能になっています。

大切なのは、現状の実態をしっかりと把握することと、必要に応じた対策をしっかりと行うことで、液状化による被害を回避することだと思います。

事が起きてから国や行政の責任を追求しても、被災してしまっては取り返しがつきません。必ず自らの安全は自分で確保することが大切です。

安全な地盤に安全な建物を建てるなら、RCdesignまでお気軽にご相談ください。

それでは。

今日もありがとうございます。


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土砂災害の危険度とか。

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曇り時々晴れの東京です。

そんな今日は朝からお問い合わせ対応、5丁目計画検討、杉並区松の木計画検討、見積作成、ガス会社さんと電話、埼玉県草加市のOBオーナー様とお電話、タイル屋さんと電話、提携会社さんと電話、板橋区弥生町計画検討など。

午後は見積作成、板橋区徳丸6丁目計画検討、資料作成、提携会社さん来社打ち合わせ、サッシ屋さん来社打ち合わせなど。夕方は9丁目のお客様とお電話、杉並区松ノ木計画のお客様にご来社頂き打ち合わせ小金井計画検討、板橋区弥生町計画検討など。

アギーレジャパンの初戦はウルグアイ相手に0-2で破れました。2失点で済んで良かったかも。

ではこちら。

あなたの家は大丈夫? 土砂災害の危険度を徹底チェック!

日本は国土面積の約7割を山地や丘陵地が占め、世界的にも雨量、地震、火山が多く、地域によりますが冬にたくさんの雪が積もります。そのような地理条件や気象条件などが原因となり、土砂災害が発生しやすい国といえます。その数は近年では年平均で1000件以上となっています。

■「土石流」「地すべり」「がけ崩れ」の違いを知ろう

 具体的には自然災害のうちの「土石流」「地すべり」「がけ崩れ」の3つを土砂災害と呼んでいます。

□土石流

 大雨や雪解け水などが原因で山が崩れ、崩れた土砂が水と一緒に谷を下り、谷の出口で扇状に広がる現象をいいます。

□地すべり

 主に傾きの緩い斜面で地面が固まりのまま滑り落ちる現象で、広い範囲で発生するため、建物、田畑、道路などが一度に大きな被害を受けます。川をせき止めた土砂が一気に崩れると土石流が発生することがあります。

□がけ崩れ

 急な斜面が突然崩れ落ちる現象で、崖下の家も崖上の家も危険です。がけ崩れが起きるとほとんど逃げることができません。大雨や雪解け水が崖にしみこんで緩んだときや、地震などが原因で起こります。
All About 2014年09月05日12時30分

なるほど。

今回の広島市北部で発生した大規模な土砂災害では、被災された多くの方々がいまだに復旧も進まず、避難生活を送られていることと存じます。お悔やみとお見舞いを申し上げたいと思います。

ニュースなどでも伝えられていましたが、山を切り開いて造成された新興住宅街に、それまで降り続いた雨で地中に水分が浸透し、もろくなっていたところに急激な集中豪雨を受けて土石流が発生したことが原因のようです。

今の日本では、高度成長期に開発された住宅地も多く、どこが安全でどこが危険な場所なのか、非常にわかりづらくなっていますが、それでも土砂災害から家族と財産を守るためには、自分の家が建つ土地の土砂災害の危険性を知ることが大切だということ。

記事では、「特殊土壌地帯」に指定されているかどうかが、危険性を知るひとつの方法として紹介されていました。

特殊土壌地帯とは、「しばしば台風の来襲を受け、雨量が極めて多く、かつ特殊土壌(シラス、ボラ、コラ、アカホヤなど、特殊な火山噴出物及び花こう岩風化土、その他特に浸食を受けやすい性状の土壌をいう)でおおわれ、地形上年々災害が生じ、または特殊土壌でおおわれているために農業生産力が著しく劣っている都道府県の区域」のことで、主に西日本に広く分布しているとのことです。

一般的には、やはり各自治体で作成しているハザードマップで確認をしましょう。最近はほとんどの自治体でホームページで公開しています。

しかし、このハザードマップを確認することだけでは不十分な場合もあります。「土砂災害警戒区域」や「土砂災害特別警戒区域」に指定されていなくても、実際は危険性が高い場所が存在するんですね。

本来ならば、土砂災害危険箇所と指定されるべき場所が、現状指定されていないということが結構多いということ。これは実際に調査に手が回っていない地域もあるようですが、現在そこに住まわれている人にとっては、指定を受けると地価の下落が懸念されるため、住民の同意を得られにくいという事情もあるようです。

なんとも残念な理由のように思いますが、実際にそこで暮らされている方にしてみれば、大切な家であり、財産ということになりますので、その価値が下がるとなれば、当然残念な気持ちになるのもわかります。

しかし、これから同じ地域に暮らす人や、もちろん自分の家や財産が、土砂災害によって一瞬で無くなったり、人命にかかわるようなことがあったら、取り返しは出来ません。

むしろ、行政や自治体によってしっかりと調査をしていただき、その上で危険な地域となれば、鉄筋コンクリート住宅への建て替え費用を助成するような、そんなシステムを作ってもらえたら、国民の安全確保になり、財産の維持にもつながると思います。

art2-3
世界に類を見ない、自然災害大国の日本です。何はともあれ、丈夫で強い住宅を建てなければいけません。

地震はもちろん、津波や台風、竜巻や土石流、そんな災害から家族と財産を守ることが、住まいに求められる最低限の性能だと思います。

日本の未来と豊かさのために、是非鉄筋コンクリート(RC)住宅をご検討ください。

それでは。

今日もありがとうございます。


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日本に暮らすなら、覚悟と対策を。

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春らしい陽気の東京です。

そんな今日は朝から資料作成、出版社さん来社打ち合わせ、練馬区春日町のお客様とお電話、住設メーカーさんと電話、業者さんと電話、文京区本郷計画検討、中野の不動産会社さんと電話など。

午後は渋谷区東計画検討、提携会社さん来社打ち合わせ、 都市銀行さん来社打ち合わせ、図面作成など。夕方は千石方面へ、文京区向丘計画のお客様と打ち合わせなど。ありがとうございます。

なんと明日は寒いらしいです。ご注意ください。

ではこちら。

逃げ場なし 未知なる活断層が首都圏を襲う

震源はまったくのノーマーク地点だった。兵庫・淡路島で起きた最大震度6弱(M6.3)の地震。政府の地震調査委は、原因を淡路島の中央部を南北に走る長さ約10キロ、深さ11〜18キロの「未知の断層である可能性が高い」と結論付けた。首都圏の真下にも「未知の断層」がいくつも横たわっており、いつ直下型地震が起きても不思議ではない。

「今回の淡路地震は、日本中の断層が動き出している証拠です。震源地は、日本列島を縦断する構造線上にある。これは日本列島がつくられる過程で生まれたもので、秋田から四国、九州まで続いています。1000年単位で動いた形跡がなかったのに、3・11以降は活発に動き出した。ライン上に位置する全国の温泉の湯量が変化したとの報告も聞いています。今度の地震のほかにも、この構造線上では、東日本大震災の翌日に長野北部を襲ったM6.7の大規模地震が起きています」(元前橋工科大教授・濱嶌良吉氏=地殻変動解析学)

濱嶌氏によると、問題の構造線上にはいくつもの活断層が交差している。11年3月15日に静岡・富士宮市で震度6強の地震を発生させた「糸魚川―静岡構造線」や、今年2月末に栃木・日光市で震度5強を引き起こした「東北マイクロ構造線」も、その一部。3・11後に一気に動き出したという。

ゲンダイネット 2013年04月18日07時00分

なるほど。

昨日も三宅島や宮城県沖でも強い地震がありましたが、ここのところ揺れを感じることが多く、そのたびに一瞬めまいかと思ったり、身構えたりしています。

記事によれば、これまでに確認されていない、未知の活断層というものが多数存在し、それらまでもが動き出したというなんとも恐ろしいことになっています。

ある教授によると、1000年周期の活動期と100年周期の活動期が一緒に重なっているとか。

何はともあれ、出来る限りの対策をするとともに防災意識を高く保ち続けなくてはいけません。

ここではあらかじめ自信で確認出来ることをご紹介させていただきますので、これから土地を買われるという方や、すでに持ち家という方も一度はチェックしておいてください。

まずは国土交通省のハザードマップポータルサイトをチェックしてみましょう。洪水や津波、火山などのハザードマップが確認出来ます。

次に産業技術総合研究所で公表している活断層データベースも確認しておきましょう。こちらでは現在発見されている活断層を確認出来ます。

さらに、防災科学技術研究所の地震ハザードステーションも目を通しておくと良いでしょう。地震発生確率などが確認出来ます。

ついでに、国土地理院では過去の航空写真を見ることの出来るサービス電子国土Web.NEXTなども参考になるかもしれません。

もうひとつ、埼玉大学の先生が公開している今昔マップも参考になりますが、ちょっと手間がかかります。今昔マップ 今の場所が昔はどんな場所だったかを知ることが出来ます。

災害を恐れているだけではいけません。しっかりと対策をしておくことで、安全と安心を得る事が出来ると思います。

それでは。


今日もありがとうございます。



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