伝統構法 : 東京の注文住宅はＲＣ住宅専門のRCdesign

災害に強い家を建てるならRCdesign

晴れ時々くもりの東京です。

そんな今日は朝から渋谷区東計画検討、ミーティング、所沢計画検討、消防セミナー受講、商社さんと電話、千石計画検討、図面作成、東のお客様とお電話、賃貸管理業務など。

午後は賃貸管理業務、エレベーター会社さんと電話、渋谷区富ヶ谷計画検討、杭業者さんと電話、提携会社さんと電話、渋谷区西原のＯＢオーナー様とお電話、蓮根計画検討など。夕方は資材発注、見積作成、豊島区目白計画検討、ミーティングなど。

まだまだ目が痒いです。

ではこちら。

「熊本地震」から9年　震度7の地震が2回発生　今できる備えを

「熊本地震」が発生してから、今年で9年目となります。震度7の地震が同じ地域で立て続けに2回発生したのは観測史上初めてのこととなりました。「熊本地震」がどんな地震だったのか。そして、いま私たちができることをまとめました。
2025年4月14日 18時0分 tenki.jp

なるほど。

本当に時が経つのは早いもので、熊本地震からも9年が経過しました。

まだ全然記憶に新しい感じがしますが、被災地では熊本地震からの復興は着実に進められているものの、まだ完全な復興には至っていないようです。

それでも、熊本城は震災復興のシンボルとして最優先で復旧作業が進められましたので、2021年3月に完全復旧しましたと聞いています。

この震災では、熊本城の崩落が印象に残っていますが、この時に伝統構法だからイコール地震に強いということではなく、これまでたまたま運が良かった、または比較的地盤の良い場所を選ばれていたということもあったかと思います。

実際は伝統構法の建物が地震の被害を受けやすいということが、この熊本地震でも立証されてしまいました。実は揺れがもっとも大きかった地域での調査によると、伝統構法の建物で無被害だったものは1％しかありませんでした。

こうして考えると、伝統構法の建物が現在まで残っているのは本当にたまたまで、神仏のご加護があったわけでもなければ、何か現代の科学では解き明かせないすごい秘密があったわけでもなかったわけです。

ここで記事にもありましたので、おさらいをしておきますと「熊本地震」とは、2016年4月に発生した熊本県熊本地方を震源とする大地震のことです。

2016年4月14日午後9時26分、熊本県熊本地方を震源とするマグニチュード6.5の地震が発生し、熊本県益城町では震度7を観測しました。この一度目の大きな地震のあと、さらに大きな本震が発生し、2日後の4月16日午前1時25分に、同じ熊本県熊本地方を震源とするマグニチュード7.3の地震が発生し、熊本県益城町と西原村で、震度7を観測しました。

一連の地震活動で、震度7の地震が同じ地域で2回も発生したのは、震度7が制定された1949年以降、初めてのこととなりました。それも2日も経たず、30時間以内に発生しています。

この２日で２回も震度７が発生するなんて、もちろん日本人では誰も経験したことがなかったことですし、専門家の方達ですら想像出来なかったことが、起こってしまったということなんですね。

従来、最初に発生した大きな地震を「本震」、その後に起こる地震を「余震」と呼んでいましたが、この「熊本地震」をきっかけに気象庁は大地震の後の防災の呼びかけ文について「余震」という言葉を使わず、例えば「今後1週間程度は最初の大地震と同程度の地震に注意が必要」などと呼びかけるようにしました。

「余震」という言葉を使うと、最初の地震よりも規模の大きな地震は発生しないという印象を与えてしまうことがその理由です。確かに余震と言われるとおまけ、徐々に収束するようなイメージになってしまいますね。

記事によれば、一連の「熊本地震」による被害も甚大なものとなりました。熊本市や益城町、西原村、南阿蘇村などを中心に多数の家屋倒壊や土砂災害が発生し、約20万棟の住宅が被害を受けました。また、死者は274人となり、そのうち「災害関連死」は200人を上回り、犠牲者のうち8割に及びました。

近年、災害に対する考え方で大きな変化となったのが、この災害関連死ではないでしょうか。「災害関連死」とは、地震による直接の被害ではなく、被災後に時間が経ってから、長引く避難生活などによる環境の変化やストレスなどの影響で亡くなるものです。

断水によってトイレが思うように使用できなくなることや、食事の栄養が偏ること、雑魚寝などで就寝環境が悪くなることや運動不足など様々な影響が挙げられます。

「災害関連死」を防ぐために

ここで記事にあったのは、自然災害が発生した際に、助かったはずの命を避難所で落とすことがないようにするためには、「自助・共助・公助」のいずれもが必要と考えられます。身を守るためには、公助に頼ることなく、災害を他人事ではなく自分事として捉え、自助について考え、充実させることも重要です。とのこと。

災害に備えて、個人で多めの備蓄をしておけば、トイレや食事、衛生管理などに困ることが減り、災害関連死のリスクを減らすことができるはずです。

その前提として、もちろん倒壊せず燃えない丈夫な家と最小限のエネルギーを確保出来る設備を設置しているということが大切です。

今一度、家の強さと避難時に必要なものを改めて見直して、強度と備蓄が十分かどうかを確認しておくと良いでしょう。

是非一度、RC住宅をご検討ください。

それでは。

今日もありがとうございます。