環境に優しい家を建てるならRCdesign

くもり時々晴れ所により雨の東京です。

そんな今日は朝から書類作成、大工さんと電話、材料屋さんと電話、サッシ屋さんと電話、関連不動産会社社長と電話、世田谷区太子堂計画検討、出版社さんと電話、文京区白山計画のお客様とお電話、資料作成など。

午後は中野区本町計画検討、資料作成、お問合せ対応、社労士さんと電話、書類作成、文京区本郷計画検討、見積作成、出版社さんと電話、渋谷区の不動産会社さんと電話、世田谷区成城計画検討など。夕方は目黒区原町計画検討、台東区蔵前計画検討、世田谷区新町計画検討、ミーティングなど。

セミの声が聞こえないのもちょっと寂しいですね。

ではこちら。

｢電力不足｣は日本だけではない…脱原発と再エネ普及のやりすぎで苦しむドイツという反面教師

「ガスは不足物資になった」。6月23日、ハーベック経済・気候保護相（緑の党）は苦渋に満ちた表情でそう宣言して、ガス非常警報のレベルを3段階の2に引き上げた。

しかし実際問題として、ドイツはガスに多くを依存している。産業界はもちろん、世帯の半数はガス暖房だ。寒いドイツのこと、冬にガスが切れれば人命に関わる。

そう。だからこそ、貴重なガスを発電に使っている場合ではない。「ガス火力での発電は早急に縮小しなければならない」とハーベック氏。ガスは節約して、なるべく備蓄に回す。
2022年7月5日 15時15分 プレジデントオンライン

なるほど。

ここ10年くらいでは、ドイツの環境先進国ぶりが鮮明になってきたと思いますが、ここにきて矛盾を感じることも増えてきたり、結果的にドイツ国民の皆さんにとって、より良い状況になっているかというと、決してそうではないように思います。

以前から脱原発を進めていましたので、当然再生可能エネルギーの確保を進めていたところだと思いますが、そんなドイツでさえ現状は電力不足に苦しんでいるということですし、発電のために必要だったガスについてもまた、戦争の影響から不足物資となったようです。

そこで考えられたのが、待機させてあった石炭火力発電所を稼働させると言うものだったとか。もちろん、ここには褐炭も含まれるそうですが、これが質が悪いため、石炭より多くCO2を排出するドイツの国産炭だそうです。ちなみにドイツはこれをたくさん燃やしているため、CO2の排出をなかなか減らせないんですね。本末転倒とはこういうことでしょう。


そのために、きっと役に立てるのがRC住宅だと思っています。

それでは。

今日もありがとうございます。


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晴れの東京です。

そんな今日は朝からお問合せ対応、社内ミーティング、提携会社さんと電話、板橋区小茂根計画検討、信用金庫さん来社打ち合わせ、目黒区内でご検討のお客様とお電話ありがとうございます。文京区白山計画のお客様とお電話など。

午後は池袋方面へ打ち合わせなど、帰社後は資料作成、資材発注、世田谷区新町２丁目計画検討など。夕方は北区赤羽西計画検討、渋谷区西原計画検討、板橋区徳丸のお客様とお電話、鉄骨屋さんと電話、ガス会社さんと電話、ミーティングなど。

カラカラの東京は寒いです。

ではこちら。

ＣＯ２ゼロの次世代コンクリ、全電力が再生エネルギー…ゼネコン「脱炭素」競う



鹿島建設、竹中工務店、化学メーカーのデンカの３社は、共同で次世代コンクリートの開発を急いでいる。
2022年1月24日 15時26分 読売新聞オンライン

なるほど。

さすがは日本が誇るスーパーゼネコンさんです。大概のことは実現出来るくらいの技術力は世界一ではないでしょうか。

今日の記事では、まず次世代コンクリートが紹介されていましたが、これも現在いろいろなメーカーや研究機関でいろんな角度から開発が進められている状況です。

記事にもありましたが、建材用のコンクリートは、その原料となるセメントなどを焼いて作るのですが、製造過程では多くのＣＯ２が発生しています。３社はＣＯ２の吸収技術を生かし、製造時のＣＯ２排出量よりも吸収量が多いコンクリートを実用化したい考えのようです。

また他では大成建設が省エネ性能を高めた工場の設計に力を入れるそうです。顧客企業が工場を新設する際、機械の導入台数を聞き取り、機械が発する熱で室温がどう変化するかを計算して、無駄のない空調につなげるとか。

また東急建設では、昨年建設現場で使用する電力を３０年までに全て再生可能エネルギーに切り替える目標を発表したそうです。これは国内のゼネコンでは初めての取り組みだということ。

しかしながら、実は建設業界は、全体でみればＣＯ２排出量は決して多くはないんですよね。国立環境研究所によると、日本国内の１９年度のＣＯ２排出量のうち、建設業界が占める割合はわずか０・５％だったということですので、それほどの負荷にはなっていないイメージですね。

これら大手ゼネコンさんの取り組み強化の背景には、消費者の脱炭素への関心の高まりを踏まえた不動産業界などの動きがあると書かれていました。例えば三井不動産は２３年度以降、ゼネコンに、ビルなどの建設時のＣＯ２削減計画を明記した書類を提出してもらう方針だとか。

時代の大きな流れの中で、温暖化対策や資源の確保など、私たちは多くの問題を抱えながら生活をしていますが、それはどこかやらされている感を感じてしまうところもあります。

それでも全体として、環境問題が少しでも改善していければ、結果的にいい方向だということになるかもしれませんので、地球に暮らす全ての人が粛々と努力を続けていくしかありません。

もちろん弊社では環境に優しい持続可能なRC住宅を提供させて頂きます。

それでは。

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