家庭用蓄電池 : 東京の注文住宅はＲＣ住宅専門のRCdesign

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晴天続きの東京です。

そんな今日は朝から北区赤羽西計画の現場で画コンクリート打設がありました。賃貸管理業務、社内ミーティング、お問い合わせ対応、資材メーカーさんと電話、電気屋さんと電話、杉並区高円寺南計画検討、オンラインミーティング、目黒区原町計画検討、管理組合さんと電話など。

午後は渋谷区西原計画検討、商社さんと電話、見積作成、地方銀行さん来社打ち合わせ、世田谷区新町計画検討、文京区白山計画検討、塗装屋さんと電話、資材発注、大田区田園調布計画検討など。夕方は書類作成、杉並区今川計画検討、ミーティングなど。

空気が澄んできましたね。富士山がきれいです。

ではこちら。

家庭用蓄電池はもはや必須!?　防災や節電でニーズ増、選び方は？

災害時に役立つなど話題になっている家庭用蓄電池。少し前までは蓄電池のある家は珍しかったが、防災目的だけでどれだけ増えているのか？

どんな蓄電池が売れているのか？……それらを探るうちに、家庭用蓄電池がこの先、必須になる可能性がわかってきた。家庭用蓄電池の現在を見てみよう。

2021年11月15日 7時0分 SUUMOジャーナル

なるほど。

いよいよ家庭用蓄電池の価格も以前の半分くらいまで下がってきましたので、ここからは普及にも勢いが増してくるかもしれませんね。

記事にもありましたが、電気をためて必要なときに使える蓄電池。2011年度には約2000台だった蓄電池の出荷台数は、2020年度には約12.7万台に増えたそうです。

しかしながらこの数字には家庭用と商業・産業用も含まれていますが、その約90％は10kWh未満ですので、多くは家庭用と考えられます。

とはいえ2019年度の新築住宅の着工数に占める蓄電池はまだ約9％という事ですので、それでも今後の私たちの暮らしに、蓄電池は欠かせなくなるようです。

記事にあったメリットをまとめると次のようになります。

■太陽光発電との併用で効果をアップできる（余った電気をためたり、売ったりできる）

■高騰が懸念される電気代の大幅削減ができる

■災害時の安心を確保できる（停電時にも電気製品を使うことができる）

次に蓄電池の選び方ですが、記事によれば「蓄電池には家中の電気製品をまとめて使える全負荷型と、リビングなど特定の場所のみ使える特定負荷型がありますが、最近よく売れているのは全負荷型で10kWh前後の大容量タイプです」とのことです。

停電時を想定すると「一家庭（4人家族を想定）の平均で1日13.1kW程度です。例えば容量13kWhだと1日はいつもどおりに電気を使うことができます」。あとは予算に応じて、どれくらいの容量にするか検討するといいでしょう。

まとめると、選ぶ際のポイントは以下のようになります。

・全負荷型か特定負荷型か

・200Vに対応するか

・容量をどれくらいにするか

・出力をどれくらいにするか

用途や予算に応じ、上記のポイントに注意しながら家庭用蓄電池を選ぶようにしたいですね。なお製品の保証期間については、現在主流になっているリチウムイオン電池を使うタイプであれば10年間が標準で、メーカーによってはプラス5年間の延長保証を用意しているところもあるそうです。

ともかく、地球温暖化防止に向けて脱炭素化はこれからも進んでいくことに間違いはありません。そのなかで、太陽光発電＋蓄電池は1住戸1セットが必須といえるようになるでしょうね。

災害に強く環境にも優しい家を建てるなら、是非RCdesignまでお気軽にご相談ください。

それでは。

今日もありがとうございます。

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タグ：: #家庭用蓄電池; #選び方; #防災; #節電

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雨の東京です。

そんな今日は朝から資料作成、解体業者さん来社打ち合わせ、金融機関へ、帰社後は渋谷区富ヶ谷計画検討、世田谷区奥沢計画検討、書類作成、渋谷区桜丘計画検討、お問い合わせ対応など。

午後は世田谷区新町計画検討、お問い合わせ対応、渋谷区西原計画検討、図面チェック、お問い合わせ対応、北区赤羽西計画検討、資料作成など。夕方は練馬区谷原計画検討、文京区白山計画検討、ミーティングなど。

とっとと梅雨入りを発表してしまえばいいと思うんですけど。

ではこちら。

自宅訪問して「この値段は今日限り」…家庭用蓄電池の勧誘トラブル急増

停電時でも使える「家庭用蓄電池」の購入や勧誘に関するトラブルが相次いでいるとして、国民生活センターは３日、注意を呼びかけた。

２０２０年度に全国の消費生活センターなどに寄せられた相談件数は１３１４件に上り、１７年度の２・４倍に急増した。

突然、自宅に訪問して「この値段は今日限り」と購入をせかされたり、長時間にわたって勧誘されたりといった相談が相次いでいる。太陽光パネルの無料点検をうたって訪問を受け、うその説明で蓄電池の購入を勧誘されるケースもあった。

2021年6月3日 23時47分読売新聞オンライン

なるほど。

これまた新しい手口の押し売りというか詐欺というか、とにかく高齢者の方を中心に周知を呼びかけなくてはいけません。何にでも当てはまると思いますが、この値段は今日限りなどという言葉にはくれぐれもご注意くださいね。

記事によれば、住宅の太陽光発電で余った電力を買い取る「固定価格買い取り制度」が１９年以降、順次終了していることから、同センターはこうしたトラブルが続くとみて、「突然、訪問されてもその場で契約はせず、事業者名や目的を確認し、疑問があれば、消費生活センターなどに相談してほしい」としているとのこと。

家庭用蓄電池も当初に比べたらだいぶ価格が下がってきた印象ですが、それでも高価な機器であることに変わりは無いでしょう。

この蓄電池の選択については、太陽光発電の有無や生活スタイルなどを考慮しながら選ぶ必要がありますし、場合によっては行政などの補助金が利用出来ることもありますので、十分検討の上設置するようにしましょう。

そう言えば、昨日のニュースで政府は3日脱炭素社会の実現に向けた住宅や建築物の対策案を示しました。これまで議論が進められていた住宅への「太陽光パネル」設置の早期の義務化は見送られたようですので、押し売りのネタにされないように注意してくださいね。

そもそも政府は2050年の脱炭素社会の実現や2030年度の温室効果ガスの削減目標を掲げていて、環境省などは住宅や建築物への太陽光パネルの普及が必要だとして義務化についての議論が進められていたことは、これまでにもここで話題に取り上げていました。

以前にも書きましたように、日本はすでに住環境については先進国と呼べなくなっているのが現状です。

不公平感があるとか、建てられない人が出るとか、あたかも人権的な平等を大義名分として言い訳を考えている場合ではないんです。日本の悪いくせで、都合の悪いことは横並び、みんなの為であり総意に違いないように言われます。

そんなことだから、国力が衰退してしまい国民全体が豊かさも幸福さも感じられないような国になってしまうのではないかと思います。

太陽光パネルの義務化などは、まさに政治力でしか実現することは出来ませんし、国の未来や方向性を指し示すことが仕事だとすれば、益々日本の未来に疑問を感じてしまいます。

少々乱暴に感じられるかもしれませんが、国としての方向性を持続可能なエネルギーにシフトするなら、太陽光パネルの義務化は必要なことです。異議をお持ちの方には説明を続けて少しでも理解を深めて頂くことしかありません。

わたし的には、太陽光パネルや蓄電池又は燃料電池など、何らかの発電設備を設けておけば、光熱費のランニングコストを削減出来るのはもちろんのこと、災害時でも自立して生活ができるという環境を準備しておくことが、日本ではとても大切なことだと思います。

日本の未来を明るく持続可能なものにするために、RC（鉄筋コンクリート）造の住宅を是非ともご検討ください。

それでは。

今日もありがとうございます。