住まいはRC(鉄筋コンクリート)にしなさい!

東京で家を建てるならRC(鉄筋コンクリート)住宅。 (株)RCdesign(アールシーデザイン)社長の日記です。

改修

いつもありがとうございます。ご愛顧感謝申し上げます。こだわりの一戸建て住宅や2世帯住宅、賃貸併用住宅の安定経営など、RC住宅と住まいに関するノウハウを株式会社RCdesignの代表井上がお届けいたします。

健康長寿の家にプチ改修とか。

健康住宅を建てるならRCdesign

晴れ時々曇りの東京です。

そんな今日は朝からミーティング、新宿区市谷田町計画検討、その後金融機関へ、帰社後は構造担当と協議、所沢市中新井計画検討、信用金庫さん来社打ち合わせ、図面作成など。

午後は渋谷区東計画検討、図面作成、渋谷区西原のオーナー様とお電話、足立区足立計画検討、商店会会合、高円寺のオーナー様とお電話、原稿作成など。夕方は設備屋さん来社打ち合わせ、お問合せ対応、資料作成、ミーティングなど。

寒暖差大きめです。アレルギー症状にもご注意ください。

ではこちら。

病気やケガの予防に!1万円以内でできる自宅のプチ改修10選

一日の中で睡眠時間を含めて長い時間を過ごすのが「家」。

「住環境をおろそかにしていると、健康を害するどころか、寿命を縮めることにもつながりかねないので、季節ごとにメンテナンスを行うことを勧めています」
2023年5月10日 11時0分 女性自身

なるほど。

そうなんですよね、欧州の各国では医療機関で初診の時に聞かれるのが、住まいの状況だったり、その性能だったりするようで、住まいが人間の健康や寿命に影響することは、以前から常識とされています。

今日の記事でアドバイスされていたのは、秋田県立大学の長谷川兼一教授という方でした。こちらの教授は、全国の戸建て住宅の環境状態を調査して「健康に暮らす住まい」を提唱しているそうです。5年、10年と健康寿命を延ばすために、住環境をどのように改善すればよいか教授が答えられていました。

まず最初に「これから夏場にかけては湿度が上がるので、カビとダニに注意しなければなりません。特にカビの胞子は主に呼吸器に影響し、カビを食べて生息するダニはアレルギーを引き起こす恐れがあります」とのこと。

もしも、高齢者がカビを吸い込んでしまうと、過敏性肺炎や肺真菌症などの呼吸器系疾患を発症する危険性があり、厚労省の発表では70歳以上の死因4位が肺炎というデータもあるなかでは、長生きのためにできる自宅の湿気対策を行う必要があるでしょう。

記事にあった教授によれば、「湿度を40〜70%に保つことが目安です。梅雨は『換気』必須で、空気がよどむと湿気がたまりカビが生えやすくなるので、風通しをよくしましょう。最近、節電のために家の『24時間換気システム』のスイッチを切り、窓を開けて換気するご家庭も多いですが、特に浴室では換気扇を回しておくほうが湿気には有効です」と書かれていました。

さすがは教授、良いことを言ってくれています。が、ここで少し補足させていただきたいのですが、まず湿度は夏場でも60%くらいを目標にしましょう。

さらに、24時間換気システムの換気扇は、文字通り24時間365日動かせてください。また換気には給気が必要ですので、必ず給気口を開けておきましょう。この時、家の中で1カ所でも窓を開けていてはいけません。全ての窓をしっかり閉めておくことが、換気のコツです。

記事では他にも健康につながる大切なこととして、部屋の温度も病気のリスクを下げる重要な要素だということや、部屋の中の「色」も心理に大きく影響するということ、また家の中で思わぬケガをすることもあり、家庭内での死亡事故者数は年間約1万3千人で、そのうち約2割は転倒・転落・墜落が原因だということ。

日本の標準的な木造住宅では、人間の寿命よりも木材の延命が優先されてきた時代が長かったですから、日本の家はまだまだ改善が必要だと思いますね。

最後に、記事にあった人間の寿命を10歳延ばすプチ改修10選を紹介しておきましょう。

【1】壁紙の色はアイボリーにする

【2】家具やカーテンは自然に近い色を選ぶ

【3】二重窓に替える

【4】夏は床にゴザを敷く

【5】昼と夜で照明の色を変える

【6】よしずやすだれで遮光する

【7】押入れにはすのこを敷く

【8】寝具やインテリアは青系統にする

【9】フットライトや人感センサーライトを設置する

【10】不要な段差を解消する

いかがでしょうか、どれも比較的安価で一定の効果を期待出来るものばかりだと思いますので、なるべく早く、確実に対策を行っておいてください。

出来れば、家族の健康と財産を守るために、RC住宅をご検討ください。

それでは。

今日もありがとうございます。


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住宅耐震化が遅れているとか。

東京で耐震住宅を建てるならRCdesign

晴れの東京です。

そんな今日は朝から社内ミーティング、さいたま市南区別所計画検討、その後水道屋さんと電話、お問い合わせ対応、来客面談、豊島区東池袋でご検討のお客様とお電話、税理士さんと電話、高田馬場計画検討、資料作成など。

午後は信用金庫さんと電話、地盤改良業者さん来社、資料作成、提携会社さん来社打ち合わせ、来客面談、電気屋さん来社打ち合わせなど。夕方は文京区根津計画のお客様とお電話、西巣鴨計画検討、三鷹市新川計画検討、新宿区百人町計画検討、見積作成、ミーティングなど。

この週末は、最強寒波の影響で全国的に冷え込み、雪の被害も多くなってしまいましたが、影響はございませんでしたでしょうか。

ではこちら。

進まぬ住宅耐震化 期限で達成、41都道府県が「困難」

47都道府県が2006〜07年度に掲げた住宅の耐震化率を引き上げる目標について朝日新聞がアンケートしたところ、41都道府県が期限の15年度までの達成は困難だったと答えた。うち19道府県は15年度の耐震化率推計で達成に至らず、22都県も13〜14年度推計で達していなかった。「困難」としなかった6県は「(困難かどうか)評価をしていない」などと回答。具体的数値を掲げなかった徳島県を除き、期限までの推計で目標に届かなかった。

達成困難の理由について各都道府県は、改修費の高さや耐震化への関心の低さなどを挙げた。専門家は、改修への公的支援拡大の必要性などを訴えている。
2017年1月16日 5時2分 朝日新聞デジタル

なるほど。

どうして日本人はこうも喉元過ぎれば熱さを忘れる国民性なんでしょうか。

良くも悪くも平和な感じがしてしまいますが、これまでに被害に遭われた方や、体験した被害の大きさを考えれば、教訓として学ばないのは非常に罪なことだと思います。

日本においては、地震が発生しない場所はほとんど無いと言ってもいいくらい、常に全国のどこかで揺れを感じている国土の上に暮らしているんです。

そんな国土について、国や自治体の責任と言っているだけでは何も解決しませんし、そうしている間に被災してしまったら、それでもまだ他人の責任にするつもりなのでしょうか。

今日の記事にあった耐震化の目標というのは、1995年の阪神・淡路大震災で、建物倒壊などによる「圧死」により多くの犠牲者が出たことを受けて耐震改修促進法が成立し、06年の改正で住宅耐震化を進める計画づくりが都道府県に義務づけられていました。

これによって各都道府県は06〜07年度に15年度時点の目標を設定していて、改修費助成や啓発などで耐震化率アップを目指していたんですね。

当初各都道府県が耐震性のある住宅の割合を数値化した「耐震化率」は63〜83%だったものを、それぞれ80〜97%にするという目標を掲げ、その期限を15年度としていたわけです。

そこで記事では昨年末までに47都道府県にアンケートや補足取材を実施したということです。しかしながら、現状は記事にあるようにほとんどの自治体で目標の達成は出来なかったということのようです。

何とも残念な結果ですが、少しでも危機感を持って頂いていたり、防災の意識がある方は、これからでも決して遅くはありませんので、自治体に頼ること無く自身でも耐震化の対策を実施して頂きたいと思います。

地域によっては、耐震化や不燃化に対する補助金が用意されている自治体もありますので、お住まいの市区町村で一度は相談してみるのも良いのではないでしょうか。

もし、家族の安全や資産を守りたいとお考えなら、是非お気軽に弊社までご相談ください。

それでは。

今日もありがとうございます。


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国交省は耐震改修を促進とか。

東京で耐震住宅を建てるならRCdesign

晴れて夏日の東京です。

そんな今日は朝から上板橋2丁目計画検討、信用金庫さん来社、新宿区百人町でご検討のお客様にご来社頂き打ち合わせ、ありがとうございます。お問い合わせ対応、資料作成など。

午後は書類チェック、北松戸計画検討、図面作成、神奈川県でご検討のお客様とお電話、書類作成、町田市中町計画検討、お問い合わせ対応など。夕方は高田馬場計画検討、さいたま市南区計画検討、資料作成、ミーティングなど。

今日のサッカー日本代表の試合はなかなかしびれるものでしたね。絶対に負けられない試合だっただけに、勝てて本当に良かったです。

ではこちら。

古い家屋の耐震改修を促進 国交省、地震被害防止へ方針

国土交通省は5日、熊本地震での建物被害を踏まえ、建築物の倒壊、損壊防止へ向けた今後の対応方針をまとめた。2000年に強化した現行の耐震基準の改定は見送り、倒壊が多かった古い家屋の耐震改修を促進させる。自治体庁舎など防災拠点となる施設の被害を最小限に抑え、継続的に使用するためのガイドラインも策定する。

被害の激しかった熊本県益城町では、1981年以前に建った旧耐震基準の家屋が3割近く倒壊。16年度第2次補正予算案や17年度概算要求に盛り込んだ耐震改修に対する補助金の増額などを活用、耐震化を促す。

81年に導入された新耐震基準でも、基準が強化された00年以前の家屋の1割弱が倒壊。リフォームなどの際に、柱の接合部が現行基準に適合しているか確認することを推奨するため、本年度内に効率的な確認方法を取りまとめる。
2016年10月6日 0時0分 西日本新聞 

なるほど。

今年の4月に発生した熊本地震では、大きな揺れが2日に分けて発生しました。通常は本震の後に余震が続くことが多いのですが、熊本では大きな前震の後に本震が発生するという、日本では初めてのケースだったようです。

本震の規模としては、阪神・淡路大震災と同等の規模ということですので、これはまさに大震災と言えます。

建物の被害としては、消防庁発表によると8月15日時点で、住宅の全壊が8,125棟、半壊が28,424棟、一部破損が133,140棟、確認されているそうです。

建築関連の専門誌などでも、現地調査の結果が詳細に報告されていましたが、今回の地震による家屋被害は、建築基準法が改正された1981年以前に建築された古い木造家屋に集中しているものの、耐震基準が一層強化された2000年以降に建てられたと見られる住宅の全壊もあったということが注目されていました。

やはり九州では、台風対策のために重い瓦を使う住宅が多い、という点が被害を大きくさせたと見られていますが、新しい耐震基準の建物でも被害があったということで、本来なら震度6強から7の揺れでも倒壊しない水準の建物でも、強い揺れに2度襲われることは想定外だったことも要因とされています。

そんなことから、このタイミングで耐震基準の見直しが行われるのではないかと言われていましたが、記事にもあるように、今回は現行の基準を見直しせず、現存する古い家屋の耐震補強など、改修工事での対応を進めるということのようです。

それはそれで大切なコトに変わりありませんし、既存の住宅を地震に強い形にしていくことは早急に必要なことなんですけど、一般的な木造住宅に限っては、新築時でもそうですし、改修時でもその根拠がいまひとつ信頼性に欠けるような気がします。

一つ一つの材料や金物、その接合方法を計算に基づいて決めたり、さらにその施工状況の管理と確認をしっかりと守るということを、もう少し徹底しても良いように思います。

そこは建物の規模とか用途によって、簡易的な対応で省略するようなことではないと思います。たとえコストアップの要因になったとしても、安易な簡略化は避けてほしいところです。

熊本城の倒壊した石垣は今も痛々しいですし、被災された方々は今も大変困難な生活をされていることと思います。

震災は被害に遭ってからでは遅いんです。どんな災害に遭遇したとしても、生命と財産を守ることの出来る家を、後世に残すことが私たちが出来る責任だと思います。

家を建てるなら、是非鉄筋コンクリート(RC)住宅をご検討ください。

それでは。

今日もありがとうございます。


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