住まいはRC(鉄筋コンクリート)にしなさい!

東京で家を建てるならRC(鉄筋コンクリート)住宅。 (株)RCdesign(アールシーデザイン)社長の日記です。

老朽化

いつもありがとうございます。ご愛顧感謝申し上げます。こだわりの一戸建て住宅や2世帯住宅、賃貸併用住宅の安定経営など、RC住宅と住まいに関するノウハウを株式会社RCdesignの代表井上がお届けいたします。

注文住宅を建てた理由とか

注文住宅で家を建てるならRCdesign

雨で時々強く降った東京です。

そんな今日は朝から図面作成、文京区千石計画検討、信用金庫さんと電話、草加市のOBオーナー様とお電話、水道屋さんと電話、商社さんと電話、原稿作成、お問合せ対応など。

午後は提携会社さんと電話、池袋方面へ、千石計画の現場で塗装屋さんと打ち合わせなど、帰社後は電気屋さんと電話、ミーティング、柏市計画検討、金融機関さんと電話、蓮根計画検討など。夕方は目黒区原町計画検討、ミーティング、お問合せ対応、書類作成など。

シュウマイになった気持ちです。

ではこちら。

注文住宅を建てた理由、最多は「住宅の老朽化」、「耐震性への不安」も上位に

顧客満足度調査を実施する株式会社oricon MEは、6月25日の「住宅デー」に合わせ、「注文住宅」に関する利用実態データを発表。

調査は、2月に発表した最新「2025年 ハウスメーカー 注文住宅ランキング」の調査対象者のうち、2024/09/26〜2024/10/15の調査対象者である「過去10年以内に新築した戸建の注文住宅に在住している」6,045名に、注文住宅を建てた理由や工法、付けた設備などについて聞いている。
2025年6月25日 15時0分 オリコン

なるほど。

なかなか面白そうな調査です。

ちなみに、6月25日の「住宅デー」ってご存知でしたか?これは弊社も加盟している建設労働組合総連合(全建総連)が1978年(昭和53年)に制定したものなんですね。

この日付はスペインの建築家アントニオ・ガウディ(Antonio Gaudi、1852〜1926年)の誕生日にちなむということで、住宅建築に関わる職人の仕事や技能をより多くの人に知ってもらうことが目的となっています。

1. 新築した注文住宅工法、木造は63.9%、鉄骨造は30.4%
さて、まず最初に記事にあったのは、新築した戸建注文住宅の「工法」については、「木造」が63.9%、「鉄骨造」が30.4%と「木造」が6割以上という結果に。それぞれの回答者からは以下のようなコメントが寄せられている。とあり、そのコメントは下記のとおりです。

●木造で建てた回答者
「鉄筋ではなく木材の温かみを感じられる(40代・男性)」
「地元の木材など、木の種類を選べて希望をかなえてくれる(60代以上・男性)」
「木造住宅で遮熱や遮音などが、とても優れている(60代以上・女性)」

●鉄骨造で建てた回答者
「軽量鉄骨構造により耐震、耐風性の安心度がアップした(60代以上・男性)」
「鉄骨で造り、災害に強い家にしたかった(30代・女性)」
「軽量鉄骨なので柱を減らせて広い空間を作ることができた(40代・男性)」

あらら、なんか一気にこの調査自体の信憑性が損なわれた感じがしますね。本当にこの内容を調査結果として公表して良いものか疑問に感じます。

いずれのコメントも本当の回答とはとても思えませんし、その内容は作為的なものを感じてしまいますが、ここでの反論は差し控えるようにしたいと思います。

2.オーダーはデザインを1から決める「フルオーダー」が約7割
続いて、戸建て注文住宅を依頼した際の「オーダーの種類」について聞いたところ、デザインを1から業者と決める「フルオーダー」が68.6%、デザインやコンセプトをある程度決められた中から選んだ「セミオーダー・規格住宅」が31.4%と、約7割がフルオーダーを選択したことがわかった。

一般的に注文住宅とは、1点もののフルオーダーでの設計及び施工を行う建築方法です。従いまして、ハウスメーカーやプレファブで提案される住宅では、注文住宅ではありません。

3.注文住宅を建てた理由、「住宅の老朽化」が最多、「耐震性への不安」も上位
注文住宅を建てた(契約した)理由について複数回答で聞いたところ、「住宅設備が古くなったため」が19.9%で最多に。次いで「家が手狭になったため」が18.7%、「家族が増えたため」が14.1%となった。

また「耐震性に不安・不満があったため」も13.1%と続いており、住宅の老朽化や安全性に関しての不安を理由に挙げる回答者も一定数いた。

それはもちろん老朽化と耐震性の不安が理由のほとんどだと思いますが、その理由は各々の家族によって違うでしょうけど、自分達家族のライフスタイル実現のための注文住宅であって欲しいと思います。

4-1.「付けた設備」最多は7割超えの「食器洗い乾燥機」、「IHクッキングヒーター」「浴室暖房乾燥機」が続く

「注文住宅の購入時に付けた設備」について複数回答で聞いたところ、「食器洗い乾燥機」が7割超えとなる73.5%で最多に。次いで「IHクッキングヒーター」が57.9%、「浴室暖房乾燥機」が55.9%と続いた。

え〜、今どきIHクッキングヒーターですか?最近はガス衣類乾燥機「乾太くん」をご要望される方も増えましたね。

4-2.付けてよかった設備、「スマートキー・電子錠」「太陽光発電システム」が8割超え
続いて、「注文住宅購入時に付けてよかったと感じる設備」についても複数回答で聴取。各設備を実際に付けた人のうち、”よかった”と感じている割合を「付けてよかった設備÷付けた設備」として算出したところ、最多は「スマートキー・電子錠」の81.2%、次いで「太陽光発電システム」も81.1%と、上位2つが8割を超える結果となった。

太陽光発電が8割超えですか。もちろん都内を中心に義務化を進めるようになった地域では100%設置かもしれませんが、家屋全体ではまだまだ普及とは言えない状況だと思います。

以上が記事に書かれていた「注文住宅」に関する利用実態データで、回答者から寄せられたコメントということです。

今日の記事では、情報処理の技術であったり、基本的な建築リテラシーを身に付けていないと、操作された情報に踊らされてしまうことがあるかもしれません。

なるべく早く、一度弊社事務所まで足を運んで頂けると良いと思います。

それでは。

今日もありがとうございます。

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水道管の老朽化率とあぶない地域

老朽化し難い家を建てるならRCdesign

晴れの東京です。

そんな今日は朝からお問合せ対応、資材発注、タイル屋さんと電話、内装業者さんと電話、板金屋さんと電話、朝霞の不動産業者さん来社打ち合わせ、原稿作成、蓮根計画検討など。

午後は大田区東矢口のお客様とお電話、出版社さん来社打ち合わせ、見積作成、渋谷区富ヶ谷計画検討、文京区千石計画検討、資料作成など。夕方は渋谷区西原のOBオーナー様とお電話、1on1ミーティング、資料作成など。

周期的に天気が変化していますね、お身体ご自愛くださいませ。

ではこちら。

水道管「老朽化率」47都道府県ランキング ワースト3位神奈川県、2位香川県より“あぶない”都道府県は?《リスト全公開》

4月30日、京都市中心部で発生した大規模冠水。溢れ出した濁流は住宅街へと押し寄せていき、多くの家屋や自動車が浸水被害を受けた。

原因は水道管の破裂だ。

報道によれば、地下約1.5mに埋まった管に直径30cm以上の穴が開いていたという。この管は実に65年前に敷設されたもの。法定耐用年数の40年を大幅に超えていた。
2025年5月8日 11時0分 文春オンライン

なるほど。

京都では上水道の配管でしたが、埼玉県では下水道管の老朽化によって、大惨事になってしまいました。

日本の近代化と共に都市も発展をしてきたことと思いますが、その中で整備されてきたインフラ設備も耐用年数を超えて使い続けられているということから、問題が表面化してしまった結果かもしれません。

記事によれば、この騒動は、日本が直面する水道管の危機を浮き彫りにするものだ。国土交通省によると、2022年度に全国で水道管の事故は約2万件も発生している。ということ。

そこで、「週刊文春」は日本水道協会の2022年度版「水道統計」の自治体(市区町村、一部は事業主体を含む)データをもとに、各地の実態を探った。そして耐用年数40年を超える水道管の割合=「老朽化率」が高い自治体を「ワースト20」として、「週刊文春 電子版」および「週刊文春」で公開している。そうです。

その中では、取材班で都道府県別に調べたところ、首都・東京都はワースト29位(老朽化率21%)とそこそこの数字だ。とのことでした。

ではワーストランキングの下位、つまり老朽化が比較的進んでいない都道府県はどこなのか。老朽化が進んでいない“トップ3”をあげると、45位・茨城県(老朽化率16.9%)、46位・山梨県(同16.4%)、47位・栃木県(同15.7%)という結果になった。

ここでは、ワーストの方が老朽化が進んでいないということですので、良い結果となったワースト3の各県の皆さんにはお祝いを申し上げます。ちょっと失礼な感じになりますが、言い方を変えると水道の普及が遅かったとも言えるように思います。

一方、本来のワーストのトップ3はというと、ワースト3位には神奈川県がランクイン(同30.3%)。ワースト2位が香川県(同30.9%)。そしてワースト1位は大阪府だった。とありました。

大阪府の老朽化率は33.1%。特に老朽化が進む大阪市、門真市、阪南市では耐用年数を超えた水道管の割合は50%以上だ。とも書かれていました。

しかし、記事によれば、各自治体や事業主体ごとに見ていくと、50%どころか老朽化率60%を超える場所もあるのだ――。とのこと。

これまでの日本なら、人口が増える時代の中で税収入もありましたから、インフラ整備に投資することも出来てきたのだと思います。

ところが時代が変わって、これからはどんどん人口が減っていく時代に入りましたので、税収も減少していくことが想像されます。

そんな中では、インフラ整備にコストを掛けられる自治体とそうでないところで、サービスに差が出てきてしまうこともあるでしょう。

そういう意味では、どこに住むかということが重要かもしれませんね。

老朽化し難い住まいをお探しなら、住まいはRC住宅がオススメです。

それでは。

今日もありがとうございます。

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マンション建て替えを促進

RCで家を建てるならRCdesign

晴れの東京です。

そんな今日は朝からリフォーム工事立ち合い、その後駒込方面へ、帰社後は地盤調査会社さんと電話、文京区音羽計画検討、資料作成、足立区足立計画検討、見積作成、出版社さんと電話など。

午後は西原のOBオーナー様とお電話、見積作成、信用金庫さんとお電話、造園屋さんと連絡、図面作成、文京区千石計画検討、不動産会社さんと電話、賃貸管理業務など。夕方は資材発注、足立計画検討、資料作成、蓮根計画検討、上十条計画検討、ミーティングなど。夜は商店会会合出席など。

夜は冷え込みが厳しくなって来ました。

ではこちら。

老朽化マンション建て替え促進へ改正法案、条件満たせば建て替え決議4分の3以上に緩和など

老朽化したマンションの建て替えや改修を促すため、政府は、区分所有法など関連法を一括改正する法案をまとめた。

築年数を経たマンションが今後増えることを見据えた対応で、法改正により、一定の条件を満たした場合に建て替えに必要な所有者の決議の要件を緩和するほか、税制面の支援を強化する。政府は、開会中の通常国会に法案を提出する予定だ。
2025年2月18日 22時55分 読売新聞オンライン

なるほど。

この問題もまた、なかなか解決できない日本の構造的な社会問題として、きっと後世にまで言い伝えられることと思います。

もう何十年も前から、この時期が確実に迫ってくるということもわかっていたのですが、相変わらずの茹でカエル状態で、入居者さんも行政も国も何ら対策を行って来ませんでした。

記事では、国土交通省によると、2023年末時点で築40年以上のマンションは137万戸ある。43年末には約3・4倍の464万戸に増加する見通しで、住民の高齢化や空き家の増加で、費用負担や合意形成が難しくなることが懸念されている。とありました。

この数字は分譲マンションの数字ですので、それは相当な数に違いありませんが、ここからさらに20年後には3.4倍にも増えてしまうということです。

まあこれまでにそれだけ造ってきたということですので当たり前なのですが、このような築年数が50年を超えてからの建物の取扱いをどうするか、というところが問題だと思います。

記事にもありましたが、現在、建て替えの決議には所有者の5分の4以上が、取り壊す場合には全員の同意が必要となっています。

これを改正により、耐震性の不足など一定の条件を満たす場合に、必要な所有者の同意の割合をいずれも4分の3以上に緩和する。また、決議に反対として扱われている所在不明の所有者については、決議の母数から除外できるようにする。ことを目指すようです。

また、取り壊して敷地を売却する場合や、大規模に改修する「一棟リノベーション」を行う場合には、法人税や事業税などを一部免除する。ことも考えているそうです。

このほか、法案には、所有者からマンションの管理業務の委託を受けた業者が、修繕や清掃などの業務を自社やグループ企業に発注する際に、住民への事前説明を義務付ける措置なども盛り込んだ。とも書かれていました。

確かに旧耐震と言われる耐震基準の建物ですと、ちょっと心配なところもありますが、一般的に分譲マンションの仕様であれば、築年数50年程度ならまだまだ使える建物だと思います。

もちろん維持管理の度合いにもよりますが、定期的なメンテナンスを行っていれば、100年を目標に使って頂きたいと思いますし、そうすることで建物を資産と考えることが出来るのではないでしょうか。

一般的には、分譲マンションの建て替えは非常に難しく、個々の条件が全く違う住民の同意をまとめることは困難だと言われています。

さらに、ここ数年で進んだインフレによる工事費の高騰も、メンテナンスや修繕費用の不足を招いている状況ですので、それも同意をまとめる障害になるような気がします。

私個人的には、無理に建て替えを進めることよりも、状態を確認の上修繕をし、しっかりとメンテナンスを行っていけば、十分資産価値を維持出来るのではないかと思いますし、何よりも環境負荷が少なくて済みます。

マンションのリフォームやリノベーションのご相談もRCdesignまでお気軽にお問合せください。

それでは。

今日もありがとうございます。

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被爆建物の保存が急務とか。

ブログネタ
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初夏の陽気な東京です。

そんな今日は朝から社内ミーティング、葛飾区小菅の業者さんと電話、ご近所の現場にて大工さん、セキュリティー屋さんと打ち合わせ、信用金庫さん来社、都市銀行さんと電話、板橋区徳丸計画検討、世田谷区奥沢計画検討、鉄道会社さんと電話など。

午後は練馬区高野台計画検討、図面作成、中野区中央計画のお客様とお電話、ありがとうございます。サッシ屋さんと電話、ご近所のお客様とご連絡、現場視察など。夕方は板橋区板橋3丁目計画検討、ミーティングなど。

北海道でも30度を超えたところもあるとか。夜になっても暑いくらいです。

ではこちら。

被爆建物:広島・長崎登録の2割解体 老朽化、保存策急務

広島、長崎両市に投下された原爆による倒壊を免れ、被爆建物として登録された建造物のうち、約2割に当たる30件が解体されたことが、両市への取材で分かった。5日で完成から100年になった世界遺産・原爆ドームは広島市が耐震化などを進めているが、被爆から70年がたつ登録建物の多くは老朽化や維持費用の問題が深刻で、広島市は改修費などを補助する制度の見直しを始めた。原爆の惨禍を伝えていく被爆建物の保存・活用策が改めて問われている。

広島市は1993年から、長崎市も98年から爆心地からおおむね5キロ以内で被爆した建物を登録し、保存する事業を開始した。爆心地近くは鉄筋コンクリートなど堅牢(けんろう)な建物が目立ち、遠くなると寺社など木造建築もある。両市とも登録した建物の所有者に対し、保存・改修費用の4分の3(上限3000万円)を補助している。
毎日新聞 2015年04月05日 08時00分(最終更新 04月05日 21時42分)

なるほど。

今年は戦後70年ということで、首相の発言にも注目が集まっているようですが、何年経っても伝えていかなくてはいけないのが、戦争というものの恐ろしさです。

被爆したにも関わらず、倒壊しなかった建物でもそこから70年も経てば、それなりに老朽化や風化が進んでしまっていると思います。

聞くところによると、広島市に登録されている被爆建物は、爆心地から5キロ圏内では86カ所が認定されているそうですが、原爆ドームなど市所有のものは14カ所、その他は民間所有ということですので、この貴重な資料を保存していくのも、大変難しいことかもしれません。

そこで、記事にもあるように広島市としては、民間所有の建物について、建物を使い続けたり残したりするための改修や補修にかかる費用の4分の3(上限3千万円)を補助しているものの、それでもやはり資金面の負担から解体を選択する民間所有者も増えているということでしょうか。

当初登録されたもののうち、すでに2割が解体されてしまっているのは非常に残念なことですが、民間の所有物であれば、致し方ない部分もあるかもしれません。

今の時代ですから、より効率的な不動産活用を考える人もいるでしょうし、老朽化が進んでしまったら、倒壊の危険性も出て来ますので、そうなると早めの対応ということになるでしょう。

建物が何かを語ることは無いかもしれませんが、原爆ドームをはじめとする被爆建物には、人に何かを伝える力が十分あるものですので、ここは国としても買い取りを検討するなど、もっと真剣に保存し続けることを考えなくてはいけませんね。

それにして、原爆ドーム自体は完成から100年ということですから、これからの取り扱いには、やはり手間とコストが必要になってくるでしょう。調べによるとこの建物は一部鉄骨を使用しているものの、基本は煉瓦造で、石材とモルタルで外装が作られ、内壁の大半は漆喰壁であったと考えられています。

この建物が奇跡的に残ったのは、原爆がほぼ真上で爆発したことで、横からの爆風を受けなかったことがその理由とされていますが、さすがにその後の長い期間、厳しい日本の自然環境にさらされていたのですから、その傷み具合も相当です。

原爆ドームの他にも現存する被爆建物には、RC(鉄筋コンクリート)の建物が多いのですが、それでもこれから先の人達に残すことを考えたら、今からしっかりと対策をして欲しいところです。

戦争、原爆、核、のもたらすものを、後世にしっかりと伝えなければいけませんね。

それでは。

今日もありがとうございます。


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井上社長

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