住まいはRC(鉄筋コンクリート)にしなさい!

東京で家を建てるならRC(鉄筋コンクリート)住宅。 (株)RCdesign(アールシーデザイン)社長の日記です。

耐震基準

いつもありがとうございます。ご愛顧感謝申し上げます。こだわりの一戸建て住宅や2世帯住宅、賃貸併用住宅の安定経営など、RC住宅と住まいに関するノウハウを株式会社RCdesignの代表井上がお届けいたします。

耐震基準に地域格差とか

強い家を建てるならRCdesign

晴れの東京です。

そんな今日は朝から足立区足立計画の現場で試掘作業、対応検討、原稿作成、サッシ屋さんと電話、賃貸管理業務、文京区千石計画検討、港区東麻布計画検討、金融機関へ、書類作成など。

午後は鉄筋屋さんと電話、事務組合さんと電話、不動産会社さんと電話、文京区湯島でご検討中のお客様とオンラインミーティング、台東区東浅草計画検討、提携会社さんと電話、足立区綾瀬計画検討など。夕方は渋谷区東のオーナー様とお電話、足立区足立計画検討、ミーティングなど。

なかなか暖かくなりませんね。

ではこちら。

耐震基準の地域格差を見直しへ…リスク低いとされた能登は現行では東京の10%引きの強度

国土交通省が、建築物の耐震強度に地域ごとで差をつけている制度の見直しを検討していることがわかった。

能登半島地震や熊本地震など、半世紀近く続く現行の基準で必要な強度を割り引くことが認められている地域で大規模地震が相次いだことを受け、基準を全国一律とすることも視野に入れている。
2024年3月22日 5時6分 読売新聞オンライン

なるほど。

これですね、もう何十年も前からこれで良いのか?と疑問を持っていた専門家は多かったと思います。

もちろん日本全国で地震発生率を比べれば、その大小があるのも確かだと思いますが、それは地球の長い歴史の中ではほんの一部ですし、すでに活断層の有無やプレートの状況などからも、日本に安全が保障されるような場所は無いに等しいこともわかっていますからね。

実際に近年の震災は、それまで忘れられていた地域、地元の人たちですらまさかここで、というような地域でも発生しているわけです。

そんな日本において、これまでは地域によって求められる耐震強度に差をつけていたのは、専門家や政府の怠慢があったと言われても仕方がないように思います。

記事にあったのは、耐震基準は、震度6強〜7程度の地震でも倒壊しない強度を原則とするが、構造計算が必要な鉄筋コンクリートの建築物と3階建て以上の木造建築物では地域差を設定。地域ごとにリスクを評価し、耐震強度に「地震地域係数」を掛け合わせることが建築基準法で定められ、係数が国交省の告示で規定されている。とありました。

ここで言う「地震地域係数」と言うのが、過去の記録を基に、発生頻度や被害の程度などに応じて、国が1・0〜0・7の範囲で定め、構造計算時に掛け合わせる数字です。1952年に国が各地域の係数を告示し、80年に1度改定されました。

それだけ古い知見に基づいた数字ですし、それを疑いもせずに使い続けていたことで、被害が大きくなっていたら大変残念です。

私的には、鉄筋コンクリートは全ての建物で構造計算を行いますが、木造住宅やハウスメーカーの住宅では、構造計算すら行われずに建てられていると言うことも、非常に疑問だと思います。

記事にはさらに、東京都や大阪府などはリスクが大きいとして係数は「1・0」だが、新潟、広島県などは「0・9」、福岡、長崎県などは「0・8」とされ、構造計算時にそれぞれ強度を1割、2割下げることができ、一般的に建築コストが低くなる。とも書かれていました。

現行の係数は1980年に規定された。2016年の熊本地震、18年の北海道胆振(いぶり)東部地震で震度7が観測された地域はいずれも「0・9」だったが、被害は2階建て以下の木造住宅が主で、係数は大きく影響しなかったとみなされ、見直しには至らなかった。

しかし、最大震度7を観測した1月の能登半島地震が発生したエリアも係数は「0・9」で、国交省は本格検討にかじを切ることにしたと言うことです。

記事によれば、国交省幹部は「耐震強度に地域差があることが、防災意識を醸成する妨げになりかねない」としている。とも書かれていました。

確かに、係数の低い地域に暮らしていれば、ここは地震が発生しないと思い込まれる恐れもありますね、それを理由に防災意識までもが低下してしまっていたら、災害は地震だけではなく台風や落雷、竜巻に豪雨、積雪、酷暑など、暮らしを続ける上で脅威となるものは想像以上に多いです。 

日本の住宅は断熱性能も低いのですが、本当の強度も十分とは言えない建物が多いのも事実です。だからこそ、この国にもっともっとRC住宅を増やさなければいけないと思っています。是非ご協力ください。

それでは。

今日もありがとうございます。

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阪神大震災から29年です。

倒壊しない家を建てるならRCdesign

晴れの東京です。

そんな今日は朝から足立区足立計画の現場へ現地調査など、その後金融機関へ、帰社後はミーティング、提携会社さんと電話、問い合わせ対応、資料作成、文京区千石計画検討など。

午後からは大田区東矢口のオーナー様とお電話、高田馬場のオーナー様とお電話、資料作成、提携会社さんとオンラインミーティング、港区東麻布計画検討、お問合せ対応、ミーティングなど。夕方は渋谷区西原のオーナー様とお電話、図面チェック、ミーティングなど。その後事務組合会合出席。

近所の公園では早咲きの梅も開花してました。

ではこちら。

阪神大震災29年 家屋倒壊や火災の怖さ再び

6434人が犠牲になった阪神大震災から29年となった。

家屋の倒壊や火災など、能登半島地震と重なる教訓も多い。改めて地震への備えを点検する機会としたい。

神戸市などが主催する追悼行事の会場には、灯籠を並べて「ともに」という文字が描かれた。能登半島地震からの復興に向け、共に歩む決意を込めたという。
2024年1月17日 5時0分 読売新聞オンライン

なるほど。

少々信じられない感じもいたしますが、29年が経過したのですね。

阪神大震災は、まさに私の建築士人生を方向付けた出来事で、それまでは木造住宅や鉄骨造倉庫なども設計・施工を行っていましたが、震災の状況が明らかになりその後の法改正が進む中で、日本には木造住宅が適さないということに気付きました。

では一体どのような家を造っていけばいいのか、研究を重ねた結果辿り着いたのがRC(鉄筋コンクリート)住宅でした。

当初はRC住宅の欠点である価格の高さと結露の対策に悩みましたが、その課題をクリアすることが出来てから、以前よりも高性能でありながらコストダウンを実現したRC住宅を提供出来るようになりました。

とは言え、まだまだ力不足で供給量は決して多くはない状況で、ご検討くださるお客様にはご迷惑をお掛けしていることもあり、より一層の努力を続けているところです。

記事にもありましたが、阪神大震災を機に、国や自治体の危機管理体制が見直され、地震に強い街づくりや、被災者支援の充実などが進められたのはそのとおりなのですが、それでも尚今回のような被害が発生してしまっています。

阪神大震災では、犠牲者の8割は家屋の倒壊が原因だったため、それ以降、国や自治体は建物の耐震化を促してきましたので、データ上では現在住宅全体の9割近くが1981年に導入された新耐震基準を満たしているということになっています。

建物の耐震性能をはじめとして、阪神大震災は今の災害対策の基礎となっていると言っても間違いないでしょう。

しかし今回、多くの家屋が倒壊した石川県輪島市や珠洲市は、耐震化率が5割にとどまっていたということがわかってきました。その要因となっていたのは、いずれも高齢化が進む地域で、建て替えなどに二の足を踏む人が少なくなかったということです。

また、残念ながら耐震基準を満たす木造建物でも多くの被害が確認されているようです。現地では3年前からの群発地震で、建物にダメージが蓄積していた可能性があると言われていて、過去に強い揺れに見舞われた地域の建物は、強度が落ちていることが考えられるようです。

さらに、輪島市で発生した火災は、木造住宅密集地の危険性を改めて示すことになってしまいました。記事にも書かれていましたが、国は阪神大震災以降、延焼のリスクなどから特に危険な地域を公表し、解消を後押ししてきたが、輪島市の火災発生現場はこうした地域に含まれていなかったということです。

記事によれば、火災のリスクを抱えながら、解消の取り組みが進んでいない木密地域は全国にある。と書かれていました。

自治体は、こうした地域を再点検し、空き家の撤去などにも取り組むべきだ。火の回りを防ぐため、公園や道路などの空間を確保することも重要だろう。とも。

各町会ブロックごとや何件かに一つ、RC住宅が建っているだけで、そこで延焼が止めることが出来るのです。

もう一つ防災という点では、石川県の地域防災計画は、これほどの被害を想定しておらず、食料や水の備蓄はすぐに枯渇してしまったそうです。

災害に強い家を建て、その数を増やせば街全体が災害に強くなります。きっと孫世代に喜ばれるに違いありません。RC住宅を是非ご検討ください。

それでは。

今日もありがとうございます。


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エクアドル地震も深刻。

東京で地震に強い家を建てるならRCdesign

晴れの東京です。

そんな今日は朝からお問い合わせ対応、提携会社さんと電話、北新宿計画検討、来客面談、サッシ屋さんと電話、郵便局、原稿チェック、高田馬場計画検討など。

午後は地盤改良会社さん来社、豊島区西巣鴨計画検討、見積作成、不動産会社さん来社打ち合わせ、提携会社さんと電話、資料作成、住設機器メーカーさん来社、北松戸計画検討など。夕方は大工さんと打ち合わせ、朝霞計画検討、世田谷区奥沢6丁目計画検討、ミーティングなど。

まだまだ気の休まる気配すらない熊本の皆様はもちろん、自衛隊やボランティアの方々、お見舞い申し上げます。くれぐれも体調にはご注意ください。

ではこちら。

エクアドル地震、死者413人に 復興費用は「数十億ドル」

【AFP=時事】南米エクアドルを襲ったマグニチュード(M)7.8の地震で、同国の当局は18日、死者が413人に達したと発表した。現地では、救助隊や家族らが、がれきの中にいるとみられる生存者の懸命の捜索を続けている。

地元報道によると、16日の地震で大きな被害を受けたペデルナレス(Pedernales)では、建物のがれきの下敷きになっていた少女1人が20時間ぶりに救出された。

現地では数万人が援助を必要としているとされ、各国政府や支援団体が救助隊や医療班を派遣し、捜索の支援や、数千人に上る負傷者の治療に当たっている。

ペデルナレスを視察したラファエル・コレア(Rafael Correa)大統領は、被災地の復興には「恐らく数十億ドル(数千億円)かかる」と述べた。
2016年4月19日 8時21分 AFPBB News 

なるほど。

日本ではもちろん熊本地震の余震が続いていますし、被害の拡大が懸念される中、10万人ともいわれる避難生活者の方に対する支援が第一優先になっています。

世界に目を向ければ、ほぼ同時期に南米のエクアドルでも非常に大きな地震が発生し、その被害の大きさも大変大きなものになっているようです。

首都キトの日本大使館によると、16日夜時点で在留邦人の被害は確認されていないが、マナビ州で在留を届け出ている邦人36人のうち4人と連絡が取れていないということで、大使館が安否の確認を急いでいるという記事もありましたので、こちらも心配ですね。

恐らくエクアドルの地震は、熊本地震の本震と同等以上のエネルギーのようですので、間違い無く日本よりも被害が大きいものになってしまうのではないでしょうか。

現在の建築基準法で確認された建物であれば、木造でもおおよそ震度7には耐えられると思いますし、RC造でしたら、倒壊の心配はほぼ無いと言っていいでしょう。

これは世界の中でも間違い無くトップの基準ですし、これまでに人類が経験してきた地震に対しては、人的被害が発生しないものだと思います。

しかしながら、日本にもまだまだ旧耐震基準による建物は多いですし、場合によっては耐震という概念が無いままに建てられたものが、運良く残されているという場合もあります。

熊本地震では、残念ながら建物の倒壊や地すべりなどにより、多くの人が犠牲になってしまいました。

報道の映像を見る限りでは、比較的築年数の古い建物が多かったように見えましたので、ここでは耐震基準に適合した建物ではなかったかもしれません。

また一部では心配していた火災も発生してしまっていたようですので、耐火基準もまたまだまだ満たしている建物が少なかったのが原因のひとつだと思います。

今回の熊本地震による、建物の被害やそのメカニズムなど、細かな解析は当分先になると思いますので、後日の各調査結果を踏まえてご報告させて頂きます。

とにかく、日本の建築技術はもちろん、災害時の対応や救助のノウハウなど、日本国内だけでなく世界中で役に立てるものが、日本には多くありますので、諸外国の方にももっと知って欲しいですね。

地震大国の日本でも被害がほとんど無く、それ以上に日常の暮らしが快適で省エネな家が多くなれば、日本がもっとも安全な国と呼ばれる日が来るかもしれません。

災害に強い家が多くなれば、それが災害に強い国ということになるわけです。住まいづくりを考えたら、是非鉄筋コンクリート(RC)住宅をご検討ください。

それでは。

今日もありがとうございます。


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家づくり講座は耐震基準とか。

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雨のち曇りの東京です。

そんな今日は朝から資料作成、電気屋さんと電話、徳丸6丁目計画をご検討頂いているお客様にご来社頂き打ち合わせなど、ありがとうございます。図面作成、世田谷区砧計画検討など。

午後は徳丸計画検討、図面作成、板橋区板橋3丁目計画検討、書類作成、サッシ屋さんと電話、見積作成など。夕方はお客様とお電話、ありがとうございます。地盤調査会社さんと電話、台東区日本堤計画検討、資料作成、ミーティングなど。

3月初めての土曜日ですね。それでは本日も恒例の家づくり講座第238回をお届けいたします。今日もどうぞお付き合いくださいませ。

さて、あなたは、耐震基準についてどれくらい知っていますか?

現在定められている耐震基準のポイントは
・頻繁に起こる大きさの地震(震度5程度)に対しては建物の構造に損害がないようにする
・滅多に起こらない大きな地震(震度6〜7程度)に対しては致命的な損害を回避し、人命を保護するようにする

という2点です。この基準は、昭和56年6月1日から用いられています。

だから、それ以前に建てられた家は、耐震診断や耐震リフォームを盛んに呼びかけられているわけです。

といっても、この基準に従えば大きな地震が起きても大丈夫、というわけではありません。これは、あくまでも1つの目安にすぎません。それに、東日本大震災を経験してからは業者の意識もさらに高まっています。

震度8以上の揺れにも耐えるような家づくりも研究されています。また、消費者の意識も変わり、地盤改良や耐震工事への理解も深まっています。

一方で、家の形、窓の面積、壁の面積、吹き抜けの形や大きさなど、耐震性を低める要素はそれぞれの家にあります。あなたが頭に思い描いている理想の家は、南側に窓が集中してませんか?解放感を得るために1階の柱や壁が少なくなっていませんか?

今、2階建の木造住宅のほとんどは、確認申請をする時に構造計算書を出さなくてもいいことになっています。だから、多くの木造業者は壁量計算や簡易計算で一応の安全性を確認してます。

ですが、中にはこの簡易計算すら自分でしない業者もいます。自分やスタッフが計算方法を知らない場合、外注するしかないんですが、細かく計算しようとすると、それなりの費用が必要です。

だから、費用負担を避けたい場合、簡易計算すらせずに、経験値で判断する業者がいます。

そういったことが問題視されて、この特例を改善する動きがあるもののまだ見直している最中という段階で、いつものように林業や地場産業の保護など、大人の理由があるようです。

そうしている間にも、日本の各地で頻繁に地震が起きていますよね。

だから、信頼できる業者を探すという作業は本当に大切です。

耐震性や気密性など、性能をアピールしている業者は多いですよね。気になる業者がそういう発言をしたら「その根拠は何ですか?」と必ず確かめてください。

「法律にのっとっている」「○○工法だから」「今まで建てた家は、地震が起きても大丈夫だった」といった当事者だけの発言だけでは、信用性に不安が残りませんか?

もちろんRC(鉄筋コンクリート)住宅なら、現行の基準で全ての建物について構造計算を行いますので、安心していただけると思います。

それでは良い週末を。

今日もありがとうございます。


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鉄筋コンクリートは耐震基準の1.4倍です。

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晴れても風の強い東京です。

そんな今日は朝から書類チェック、小金井東町計画検討、書類作成、事務機屋さん来社、池袋3丁目計画検討、積算作業、内装メーカーさん来社、信用金庫さん来社打ち合わせなど。

午後は見積作成、板橋区板橋3丁目計画検討、資料作成、金融機関へ、品川区旗の台計画検討、見積作成、世田谷区砧計画検討、ご近所へ書類お届けなど。夕方は台東区日本堤計画検討、資料作成、徳丸6丁目計画検討、ミーティングなど。

AFCアジア杯で、サッカー日本代表がUAEに敗れてしまいましたので、いつもと同じペースでお届けいたします。

ではこちら。

阪神大震災1・4倍の地震動も大丈夫! 鉄筋コンクリートのビル実験 兵庫・E−ディフェンス

防災科学技術研究所や大林組などはこのほど、実際に揺れを発生させて建物の破壊実験ができる施設「E−ディフェンス」(兵庫県三木市)で、建築基準法の耐震基準にのっとって建てた鉄筋コンクリート造りのビルが、想定を上回る地震動にどれほど耐えられるかを検証する実験を行った。

その結果、現行の耐震基準で阪神大震災の1・4倍の地震動に耐えることができることが分かった。

南海トラフ巨大地震の発生に備え、現在の建築基準を検証することが目的。
2015年1月23日 12時47分 産経新聞

なるほど。

まあ実際に鉄筋コンクリート造の設計や施工に関わっている方なら、おおよそ当たり前の結果という感想を持たれるのではないでしょうか。

もちろん設計の段階では、建築基準法で決められた計算方法に則って、1棟1棟確実に構造計算をするわけなんですが、その要所要所に安全率や補正を掛けていますので、当初の想定よりも相当強い構造になっていることが想像出来ると思います。

実際に阪神大震災でも、一部のピロティー形式やラーメン構造の一部に倒壊した建物がありましたが、壁式構造での倒壊はゼロでしたし、東日本大震災でも、壁式構造の鉄筋コンクリート造は100%倒壊無かったと思います。

また、東日本大震災では、倒壊しないことはもちろん、津波にも流されないことが重要だということがわかりましたし、阪神淡路大震災からの教訓として、燃えないということもまた大変重要なことと言われ続けています。

こと東京においても、これまで東京の最大の弱点であると言われていた、木密地域の改善を一段と加速するため、「木密地域不燃化10年プロジェクト」などに力を入れていますね。これにより、10年間の重点的・集中的な取組むことで、木密地域を燃え広がらない・燃えないまちにしていくということです。

今回の実験では、壁や柱にひびが入った部分もあったようですが、最終的に甚大な人的被害が生じるような倒壊はしなかったということで、最終的には設計上想定していた約2倍の強度があることも分かったそうです。

実験に携わった方も言っていましたが、実際にこれだけの強度があるということが正確に把握出来ていれば、大きな地震時などにも、不要な避難をして二次被害が発生することを防ぐことが出来ますね。

個人の家としては、すでに今は地震だけではなく、あらゆる自然災害や外敵から家族と資産を守ることが求められていますし、さらにまち全体としても、災害に強くならなくてはいけません。

今後の日本を考えれば、新たなまちづくりや、個人の家の建て替えさえも、どんどん難しい時代になっていくことが想像されます。だからこそ、今から100年後でもまだまだ使える家や街をつくって、残しておく必要があるんですね。

art3左の写真は気仙沼で津波に飲まれながらもしっかりと再使用可能な状態で残ったRC住宅です。

日本の将来のためにも、一族の子孫のためにも、家を建てるなら是非RC(鉄筋コンクリート)住宅をご検討ください。

それでは。

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