電磁波 : 東京の注文住宅はＲＣ住宅専門のRCdesign

東京で電波に強い家を建てるならRCdesign

晴れて暖かくなった東京です。

そんな今日は朝からシステムチェック、中野区大和町計画検討、セキュリティー会社さん来社打ち合わせ、文京区大塚計画検討、図面作成、見積作成、中野区上鷺宮計画ではコンクリート打設など。

午後は資料作成、信用金庫さん来社打ち合わせ、文京区根津のお客様とお電話、家具屋さんと電話、お問合せ対応、葛飾区新小岩計画検討、見積作成など。夕方は荒川区西日暮里計画検討、文京区根津計画検討、ミーティングなど。

昨日の強風ですっかり飛んでいったと思ったら、まだ飛んでますね。

ではこちら。

フランスで「危険な電磁波」を理由に中国製携帯がリコール

フランスの通信大手「オレンジ（旧フランス・テレコム）」は、同社が販売する携帯電話「Hapi 30」が高レベルの電磁波を放っていることを理由に、リコールするとアナウンスした。

オレンジがこのような決定を下すのは初めてのことだ。Hapi 30は旧式の折りたたみ式の携帯電話で、既に9万人のHapi 30購入者宛てにリコールの案内が送付されたという。

Hapi 30は中国の寧波市にある「Mobiwire」の工場で生産されている。この機種の単位質量当たりの電磁波量は2.1 W/kgに達しており、欧州の安全基準の2 W/kgを超えている。米国の連邦通信委員会（FCC）は携帯電話の電磁波の許容範囲を1.6 W/kgまでと定めている。
2018年4月12日 6時30分 Forbes JAPAN

なるほど。

これはまたちょっと注目したいニュースですが、原子力に依存しているフランスでも危険な電磁波は許されない基準をちゃんと持っているんですね。

しかも比較的普及している携帯電話をリコールにするとは、何か大人の事情があるのかわかりませんが、国民としては信頼出来る対応だったのではないでしょうか。

もちろん日本でも一応基準は設けてあり、総務省のＨＰなどで確認できますが、我が国の電波防護指針の基準値は、ＩＣＮＩＲＰ（国際非電離放射線防護委員会）が定める国際的なガイドラインと同等ということです。

国際的なガイドラインは、がんや非熱効果に関する報告を含む、専門家による評価を受けたすべての科学文献を評価することにより策定されており、欧州をはじめとして広く国際的に利用されているとしています。

これまでの日本もそうだったように、世界的にも携帯電話の電磁波は、一般的にはさほどの脅威とはみなされていなかったと思います。

しかし、記事によれば数週間前にアメリカの「国家毒性プログラム（National Toxicology Program ）」のラットを用いた研究結果が明らかになり、携帯電話の電磁波が心臓腫瘍や脳腫瘍を引き起こす可能性が指摘されたということ。

また、今年のはじめにはドイツのドイツ連邦放射線防護庁（BfS）という組織で、携帯電話の機種ごとの電磁場を調査したレポートが発表されていて、電磁波量が多い16の機種の多くは中国製で、ファーウェイやOnePlus、シャオミ、ZTEといったメーカーの製品が選ばれたそうです。

残念ながら、アップルやノキア、ソニー、ブラックベリーの端末も16位以内に入っていたということですので、性能の向上と共に周囲に与える影響も大きくなっているのかもしれませんね。

日本においては、最近の国会などを見ている限り、同様の状況だとしても、正確な情報が伝えられるか、少々疑問に感じてしまいます。

行政機関の信頼性が比較的低い日本では、フランスのようなリコールが発表されることを待っていては、正しい判断が遅れてしまうこともありますので、このような情報は自ら収集して対策を考えなければいけません。

目に見えないものに対しては、なかなか承認しない国民性もありますが、女性や子どもに対しては、少なからず意識をするようにしたいものです。

電磁波対策にも住まいはＲＣ住宅がオススメです。

それでは。

今日もありがとうございます。

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タグ：: #電磁波; #危険; #リコール; #携帯

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東京で健康的な住まいを建てるならRCdesign

真夏の東京です。

そんな今日は朝から世田谷区砧計画の現場へ、本日大安吉日につき地鎮祭を執り行わせていただきました。お客様には猛暑の中お付き合い頂きまして、ありがとうございました。帰社後は板橋区役所さんと電話、板橋３丁目計画検討、大工さんと電話など。

午後は台東区上野桜木計画の現場視察、タイル屋さんと打ち合わせなど、その後豊島区駒込計画の現場視察、北区西ヶ原計画の現場視察、電気屋さんと打ち合わせなど。夕方帰社後は提携会社さんと電話、板橋区役所埋蔵文化財担当と電話、大工さんと打ち合わせ、中野区南台計画検討など。

７月も今日で終わりだったんですね。早いもので明日からは８月です。お体ご自愛くださいませ。

ではこちら。

住宅のための電磁波新基準「EMEAJ-01-2014」を7月31日に発表　～消費者に安心と安全を提供する「優良性能住宅認定」も同時開始～

電磁波を調査、研究する一般社団法人全国電磁波測定士協会(事務局：千葉県市川市、理事長：中川信緒)は、住宅をはじめとする建築物が満たすべき基準として「EMEAJ-01-2014(建築電磁環境性能基準、エミアージュ・ゼロワン)」を、2014年7月31日に発表しました。

建築電磁環境性能基準「EMEAJ-01-2014」

URL： http://www.denjiha.org/kijun/01

■目的

「EMEAJ-01-2014」の目的は、建築環境品質の向上です。「家族と暮らし、人を育て、憩い、安らぐことのできるかけがえのない空間」と位置づける政府の住生活基本計画に従い、「リスクをできるかぎり小さく」と考える予防原則の立場で、住宅をはじめとする建築物が満たすべき内容を規定しています。
＠Press 2014年07月31日11時30分

なるほど。

これはまた新しい基準の試みですね。

住宅に求められる環境や性能などは、日に日に高いものになっていますが、日本において今回の電磁波に関するものは初めてではないでしょうか。

以下Wikiより引用してみますと、
世界保健機関（WHO）は「電磁波過敏症」とされるものについてとりまとめた研究報告（ファクトシートNo.296、日本語訳）において、様々な症状の存在は真実とした上で、「医学的診断基準はなく、その症状が電磁界曝露と関連するような科学的根拠はない」としている。また、このファクトシートによれば、二重盲検により実施された研究から、症状が電磁界曝露と相関しないことが示された。これらの症状が、以前から存在する精神医学的症状、健康影響を恐れるストレス反応によるかもしれないことを示唆するデータもある。
ここまで。

以上のように書かれていますが、やはりいまだにその影響について、医学的にははっきりと示されていないようです。

一方記事によると、2003年から10年にわたり154棟、のべ647箇所のポイントで実施した測定により、電気配線から発生する「電場」と呼ばれる電磁波の強さが、海外の平均値(16.13V／m、WHO環境保健クライテリア(EHC) NO.238より)の10倍以上である箇所は、木造の2階において67％、「磁場」と呼ばれる電磁波の強さがIARC(国際がん研究機関)により「2B(発がん性があるかもしれない)」と評価された数値以上である箇所は、調査対象全体の11％であることがわかったとあります。

その測定結果から日本の住宅は海外に比べて電磁波が強く、健康に対する影響が懸念される場合があるとのことから、今回の基準を設定して、安心して暮らせる住環境を実現しようというのが目的のようです。

ここまででも、いったい何を信じれば良いのか、どのような対策をするべきなのか、非常に悩まれてしまうかもしれません。本当に情報の取捨選択って難しいものです。

そんな中でも、スペインやスウェーデンでは電磁波過敏症を病気と認定しているそうですし、ＩＨクッキングヒーターの販売を規制している国もあると聞きます。

日本人は目に見えないものや御墨付きの情報以外に対して、かなり強い抵抗感を持っているように思いますので、今回発表された基準もすぐには浸透しないかもしれません。

それでも、それが人間の健康に関するものであれば、疑わしきものは避けようという考え方もありますので、最後は国民個々の判断ということになります。

今回の記事では、住宅において寝室、子供室、キッチンなど、長時間滞在する重要居室が基準を満たし、棟全体として建築電磁環境性能が優良であると判断される建物を、優良性能住宅として認定するサービスの提供を同時に開始したともありますので、興味のある方は電磁波の測定や認定の利用をご検討してみてはいかがでしょうか。

ちなみに、優良認定には申請が必要で、認定に必要な費用は1棟あたり35,000円(税別)です。

健康に気を遣う方にもＲＣ（鉄筋コンクリート）住宅はオススメです。

それでは。

今日もありがとうございます。